水上交通の発達と津料の成立

中世に入ると、農業生産力の向上や手工業の発達に伴い、年貢米や特産品の流通が全国的に活発化した。特に大量の物資を安価に運搬できる海上・河川交通の重要性が高まり、瀬戸内海や琵琶湖、淀川水系などに点在する津（港）は物流の結節点として大いに繁栄した。このような水運の発展に着目した公家や寺社などの荘園領主、あるいは在地を支配する武家は、港に津関（つせき）と呼ばれる関所を設け、そこを通過、あるいは停泊・荷揚げする船舶に対して税を課すようになった。これが津料である。

徴収の目的とその実態

津料の徴収は、当初は港湾施設（船着場や標識など）の維持・修繕、あるいは航行の安全を脅かす海賊や悪党から商船を警護することの「対価」という名目で行われていた。しかし、商品流通がさらに拡大し、港を通過する物資が莫大な富を生むようになると、その名目は次第に形骸化していった。有力な寺社や公家、守護大名らは、自らの純粋な収入源として私的な関所を次々と乱立させたため、二重・三重の課税が発生し、商人や運送業者にとって大きな負担となっていった。

関銭との関係と室町幕府の対応

水路における「津料」は、陸路の関所で徴収される関銭（せきせん）と並び、中世の流通経済を象徴する存在であった。室町時代、全国の流通網の要衝である京都周辺（淀津や兵庫津など）では、興福寺や延暦寺といった有力権門が独自の権益を主張して津料を徴収し、しばしば紛争の火種となった。室町幕府は当初、物資の円滑な流通を促すために新規の関所設置を禁じる新関停止令（しんせきちょうじれい）を度々発布した。しかし、幕府自身も財政難に陥ると、自ら交通の要衝に関所を設けて津料や関銭を徴収するようになり、これらは土倉役・酒屋役などと並んで室町幕府の重要な財政基盤の一つへと組み込まれていった。また、これらの税の徴収実務は、特定の権威と結びついた問丸（といまる）などの業者が請け負うことも多かった。

戦国大名による関所撤廃と津料の終焉

室町時代後期から戦国時代に入ると、各地域の戦国大名は自国領内の経済を活性化させ、富国強兵を図る必要に迫られた。彼らにとって、領内を通過する商人から徴収される不当な津料や関銭は、物価の高騰を招き、他国からの物資流入を妨げる障害でしかなかった。そのため、大名たちは自らの権力基盤が安定すると、領内の私的な関所を撤廃し、自由な商取引を保護する政策へと転換していった。この流れは、織田信長による関所撤廃や楽市・楽座の奨励によって決定的なものとなり、続く豊臣秀吉の全国統一によって、中世的な特権に基づく津料は完全に姿を消すこととなった。これにより、日本の交通・流通体制は近世の新たな段階へと移行したのである。