関銭の起源と中世の関所の変質

古代の関所は、主に軍事防衛や警察権の行使（不審者の検問など）を目的として国境などの要衝に設置されていた。しかし、平安時代後期から鎌倉時代にかけて貨幣経済が浸透し、商品流通が活発化すると、関所の性質は大きく変質した。権門（公家や寺社）は交通の要所である街道や河川、港に新たな関所である新関（しんせき）を設け、そこを通過する商人や物資から通行税を徴収するようになった。この陸路の関所で徴収された通行税を関銭と呼び、港などの水路で徴収されたものは津料（つりょう）と呼ばれた。

室町時代の財源化と徴収主体

室町時代に入り、全国的に特産物が生産され、座に結集した商人たちによる広域な流通網が形成されると、関銭は莫大な利益を生むようになった。これを背景に、関所は幕府や朝廷、大寺社にとって不可欠な財源となった。特に室町幕府は、京都周辺の主要な街道に「京都七口の関」を設け、多額の関銭を徴収して幕府の財政を潤した。また、寺社の殿舎造営や橋の修築費用の調達を名目として、幕府が特定の寺社に一定期間の関所設置を認めることも多く、延暦寺や興福寺などの有力寺社はこれを経済基盤の強化に利用した。

関所の乱立と流通への悪影響

室町時代中期以降、幕府の統制力が弱まると、在地領主や国人、土豪などが勝手に私設の関所である私関（しかん）を乱立させるようになった。例えば、京都と畿内を結ぶ大動脈であった淀川水系では、わずかな距離の間に多数の関所が設けられ、二重三重に渡って関銭が要求された。このような過酷な徴収は、物資の流通コストを著しく高騰させ、経済活動の重大な障壁となった。これに対し、物流を担う馬借（ばしゃく）や車借、商人たちは激しく反発し、しばしば関所の打ちこわしを行った。正長の土一揆をはじめとする中世の民衆蜂起においては、徳政の要求とともに関所の撤廃が掲げられることも少なくなかった。

戦国大名による関所撤廃と近世への移行

戦国時代になると、各地の戦国大名は自領内の富国強兵と経済発展を目指し、円滑な物資の流通と商人の誘致を重視するようになった。そのため、領内の私関を廃止し、関銭の徴収を禁じる政策が採られ始めた。この動きを決定づけたのが織田信長である。信長は領土拡大の過程で関所の全廃を徹底し、楽市・楽座の政策とともに自由な交易を保護した。続く豊臣秀吉も全国統一の過程で関所を撤廃したことで、中世を通じて経済を支配した「通行税としての関所」は消滅した。江戸時代に幕府が新たに設けた関所（箱根関所など）は、関銭の徴収を行わず、「入鉄炮に出女」の監視を中心とする本来の軍事・警察目的へと回帰することになる。