アメリカのアジア・太平洋進出とペリーの任務

19世紀中頃のアメリカ合衆国は、いわゆる「マニフェスト・デスティニー（明白な天命）」のもとで西方への領土拡大を続け、1848年にはカリフォルニアを獲得して太平洋岸に到達した。これにより、清国を中心とする広大なアジア市場へのアクセスが可能となり、太平洋を横断する蒸気船航路の開拓が急務となった。

同時に、当時の北太平洋ではランプの灯油などに用いる鯨油を求めて、アメリカの捕鯨業が最盛期を迎えていた。長期間にわたる過酷な航海において、捕鯨船の乗組員を救助・保護し、安全に薪水や食料を補給できる寄港地の確保は、国家的な課題であった。こうした背景から、アメリカ大統領フィルモアは、日本を開国させるための遣日使節として、海軍の重鎮であったマシュー・カルブレイス・ペリーを東インド艦隊司令長官に任命したのである。

徹底した日本研究と「砲艦外交」

ペリーは日本へ赴くにあたり、ケンペルの『日本誌』やシーボルトの著作など、当時の欧米で入手可能な限りの日本関連書籍を収集・読破し、日本の地理や政治体制、過去の外交交渉の失敗例などを徹底的に研究した。その結果、日本の幕府に対しては「丁重な態度をとるよりも、断固とした強硬姿勢で威圧することが有効である」との結論に至った。

彼はその戦略を実行に移すため、当時の最新鋭兵器であった巨大な蒸気軍艦（いわゆる黒船）を主力とする艦隊を編成した。なお、江戸幕府はオランダ商館長から提出された『別段風説書』によって、事前にペリー艦隊の来航やその目的を詳細に把握していた。しかし、幕府内での意見がまとまらず、有効な防衛策や外交方針を打ち出せないまま、ペリーの来航を迎え撃つこととなった。

浦賀来航と日米和親条約の締結

1853年（嘉永6年）、ペリーはサスケハナ号を旗艦とする4隻の黒船艦隊を率いて江戸湾の浦賀（現在の神奈川県横須賀市）に来航した。ペリーは幕府の退去要求を跳ね除けて江戸湾内への測量艇の進入を強行し、空砲を放つなどの示威行動を交えながら大統領の国書の受け取りを強硬に迫った。圧倒的な武力に屈した幕府は、久里浜で国書を受領し、ペリーは回答を翌年に延期することに同意して一旦琉球・清国方面へ退去した。

しかし翌1854年（嘉永7年）、ペリーは幕府が準備を整える隙を与えないよう、予定より早く7隻（のちに9隻）の大艦隊を率いて再来航した。艦隊は江戸湾深くの横浜沖まで進入して幕府に早期決断を迫った。老中首座・阿部正弘を中心とする幕府首脳は、これ以上の鎖国維持は不可能と判断し、全権の林復斎らを交渉にあたらせた。その結果、両国間で日米和親条約（神奈川条約）が締結された。

この条約により、日本は下田・箱館（函館）の開港、アメリカ船への薪水・食料・石炭の供給、漂流民の救助・引き渡し、そしてアメリカに対する片務的な最恵国待遇などを認めることとなり、日本の開国が確定した。

ペリー来航が日本史に与えた衝撃

ペリーの来航と日米和親条約の締結は、17世紀前半から200年以上にわたって維持されてきた「鎖国（海禁）」政策の完全な崩壊を意味した。イギリスやロシア、オランダもこれに追随して同様の条約を結び、日本は欧米列強を中心とする近代国際社会に否応なく引きずり込まれることとなった。

また、強大な外圧に対して無力さを露呈した江戸幕府の権威は大きく失墜した。老中・阿部正弘が事態の打開を図るために朝廷への報告や諸大名・幕臣への意見聴取を行ったことは、これまで幕政から排除されていた朝廷や外様大名に政治的発言権を与える結果となり、尊王攘夷運動が激化する契機となった。ペリーの来航は単なる外交的事件にとどまらず、古い封建体制を根底から揺さぶり、明治維新へと向かう激動の「幕末」の直接的な幕開けとなったのである。