屯倉の拡大と田部の編成

古墳時代後期にあたる6世紀、ヤマト政権は地方豪族の支配を抑え、中央集権化を進めるために大王の直轄領である屯倉（みやけ）を全国各地に設定した。この屯倉において、実際の農耕作業や管理運営に必要な労働力として編成されたのが田部（たべ）である。

田部は、屯倉が設置された地域の在来農民や、地方豪族からヤマト政権に提供された農民などによって構成された。彼らは屯倉に付属する形で把握され、大王家の直属民として位置づけられた。このような直接的な人的支配の確立は、地方の豪族（国造など）の私的領有民（部民や名代・子代）に対抗し、大王の権力を全国に浸透させるための重要な政策であった。

部民制における役割と支配構造

田部は、ヤマト政権の部民制（民部・職業部など）を構成する重要な要素の一つである。一般の品部（特定の技術や職能をもって奉仕する集団）や名代・子代（大王の名を冠し、その宮廷に奉仕する集団）が中央の伴造（とものみやつこ）を通じて支配されたのに対し、田部は地方の屯倉を拠点として、そこを管理する「屯倉首（みやけのおびと）」や「地方官」を通じて間接的に、あるいは直接的に大王家に収穫物を貢納した。

彼らが耕作した屯倉の田地は、当時としては先進的な農業技術や治水・灌漑技術が導入されることが多く、田部はこうした最新の農業生産体制に組み込まれることで、大王家の圧倒的な経済力を生み出す原動力となった。

大化の改新と田部の終焉

7世紀半ばに進められた大化の改新は、それまでの部民制や私有地・私有民の支配体系を根本から変革するものであった。646年に発された「改新の詔」の第一条において、大王の直轄地である屯倉や、そこに属する田部、そして諸豪族の私有地（田荘）や私有民（部曲）の廃止が宣言された（公地公民制）。

これにより、田部は大王家個人の隷属民としての立場から解放され、律令国家が直接的に支配・課税する「公民」へと再編されていくこととなった。しかし、屯倉や田部の支配を通じて培われた中央集権的な地域管理や民衆把握のシステムは、その後の律令制における戸籍制度や班田収授法の基礎として機能したと考えられている。