江戸時代の「越後屋」から明治の政商へ

三井財閥の起源は、1673（延宝元）年に三井高利が江戸に開いた呉服店「越後屋」に遡る。「店前現銀無掛値（たなさきげんきんかけねなし）」という当時としては画期的な商法で大成功を収めた三井家は、その後両替商にも進出し、幕府の公金を取り扱う御為替御用を務めるなど、江戸時代屈指の豪商として成長した。

幕末から明治維新にかけての動乱期においては、大番頭の三野村利左衛門の主導のもと、いち早く新政府側に接近した。新政府の軍資金調達に協力し、維新後は政府の公金出納を担う為替方となることで、政商としての確固たる地位を築き上げた。この政権との緊密な関係が、その後の三井財閥の飛躍的な拡大の土台となったのである。

金融・商業の確立と産業資本への進出

1876（明治9）年、三井家は国立銀行条例の改正を機に三井銀行を設立し、同年には益田孝を中心に三井物産を創設した。これにより、金融部門と商業（貿易）部門という、財閥の双璧となる中核企業が誕生した。

当初は金融と商業を中心としていた三井であったが、政府の殖産興業政策の転換に伴い、官営模範工場の払下げを積極的に受けた。特に1888年に払下げを受けた三池炭鉱は、良質な石炭と三井物産の販売網によって莫大な利益をもたらすドル箱となり、三井の資本蓄積に大きく貢献した。さらに、1890年代には中上川彦次郎が経営の実権を握り、三井銀行の不良貸付の整理を断行するとともに、鐘淵紡績（カネボウ）や芝浦製作所（のちの東芝）、王子製紙などの工業部門への積極的な投資を行った。これによって三井は単なる政商から近代的な産業資本へと脱皮を遂げたのである。

コンツェルン体制の完成と政治への影響力

日露戦争から第一次世界大戦にかけての日本経済の飛躍期において、三井もかつてない成長を遂げた。この時期の経営を指導した団琢磨のもと、1909（明治42）年には持株会社として三井合名会社が設立され、同社を頂点としつつ各直系企業（三井銀行・三井物産・三井鉱山など）を強力に統制する近代的なコンツェルン体制が完成した。

日本最大の財閥として経済界に君臨した三井は、政治への影響力も極めて強かった。特に政党政治が発達した大正期から昭和初期にかけては、三井家の最高顧問的存在であった井上馨との歴史的な関係もあり、立憲政友会と強力に結びついた。同じく三菱財閥が憲政会（のちの立憲民政党）と結びついていたことと併せ、財閥と政党の密接な関係は戦前日本の政治経済における大きな特徴であった。

社会的批判の高まりと財閥解体

しかし、1920年代の慢性的な不況から1930年代の昭和恐慌に至る過程で、農村の窮乏や中小企業の倒産が相次ぐ一方、三井銀行による利益誘導的な「ドル買い事件」などが発覚し、社会的な批判が財閥に集中した。1932（昭和7）年には右翼団体による血盟団事件で団琢磨が暗殺される事態となり、三井は社会事業への巨額の寄付や三井一族の第一線からの退陣、株式の公開などを余儀なくされた（いわゆる「財閥転向」）。

その後、日中戦争から太平洋戦争へと至る戦時体制下においては、三井も軍部の国策に協力し、軍需産業への投資や大陸・東南アジアへの経済進出を推進した。しかし1945年の敗戦後、日本の非軍事化と民主化を推し進めるGHQ（連合国軍最高司令官総司令部）によって「軍国主義の経済的基盤」と見なされ、財閥解体の指令を受けた。持株会社である三井本社（三井合名の後身）は解散させられ、三井家は企業支配から排除されることとなり、江戸時代から続いた「三井財閥」としての歴史に幕を下ろしたのである（戦後、独立した各企業は徐々に結びつきを強め、緩やかな企業集団である「三井グループ」として再編された）。