三菱(三菱会社・三菱財閥)
【概説】
岩崎弥太郎が創始した政商資本であり、海運業を独占したのち、造船・鉱山・銀行などへ事業を多角化させて形成された巨大財閥。三井・住友などと並び、戦前の日本経済を支配した日本最大の企業集団の一つである。
土佐藩の事業継承と「三菱」の誕生
三菱の起源は、幕末期に土佐藩が開成館長崎商会を通じて行っていた海運・貿易事業にある。これを引き継いだ土佐藩出身の岩崎弥太郎は、1870年(明治3年)に私商社である九十九商会(つくもしょうかい)を設立した。その後、廃藩置県を経て藩との関係を完全に清算して三川商会、三菱商会と改称を重ね、1873年(明治6年)には正式に「三菱」の社名が誕生した。この名称およびスリーダイヤの社標は、土佐藩主山内家の「三つ柏」と岩崎家の「三階菱」の家紋を融合させたものに由来する。
政商としての飛躍と海運業の独占
三菱が巨大な富を築く決定的な契機となったのが、明治新政府との深い結びつき、すなわち政商としての活動である。弥太郎は内務卿の大久保利通や大蔵卿の大隈重信ら政府首脳の手厚い保護を受けた。1874年(明治7年)の台湾出兵、さらに1877年(明治10年)の西南戦争において、政府の軍事輸送を独占的に請け負ったことで莫大な利益を上げた。
政府から外国製汽船の無償払い下げや多額の助成金を与えられた三菱は、アメリカのPM社(太平洋郵船)やイギリスのP&O社といった強力な外国海運会社との激しい競争を政府の力も借りて制圧し、日本の沿岸および近海航路を事実上独占する「海の覇者」へと急成長を遂げた。
共同運輸会社との死闘と事業の多角化
しかし、1881年(明治14年)の明治十四年の政変で強力な後ろ盾であった大隈重信が失脚すると、三菱への風向きは大きく変わる。大久保死後に実権を握り反三菱勢力となった伊藤博文や品川弥二郎らは、三菱の海運独占を打破するため、1882年に渋沢栄一らを引き入れて半官半民の共同運輸会社を設立した。両社は激しい運賃競争(ダンピング)を繰り広げ、共に倒産の危機に陥った。
1885年に弥太郎が病死すると、弟の岩崎弥之助が第2代総帥として後を継いだ。弥之助は政府の仲介を受け入れ、両社の海運部門を合併させて日本郵船会社を設立した。これにより三菱は海運業の独占的地位を手放すことになったが、これを転機として、海運で蓄積した莫大な資本を新たな産業へと振り向ける。政府から高島炭鉱の払い下げを受け、さらに長崎造船所を買い取るなど、鉱山業や造船業を中心とした事業の多角化を本格化させた。
巨大財閥への発展と日本資本主義における意義
その後、第3代総帥の岩崎久弥(弥太郎の長男)、第4代総帥の岩崎小弥太(弥之助の長男)の時代にかけて、三菱は本格的なコンツェルンへと発展した。炭鉱・金属鉱山の経営を基盤として、造船から機械、鉄鋼、銀行、商事、不動産へと多方面に事業を拡大していった。
日本の財閥史において、三菱財閥は三井財閥と並び称される存在であるが、その性格には明確な違いがある。三井が三井物産や三井銀行を中心とした商業・金融や軽工業(鐘淵紡績など)を基盤に発展したのに対し、三菱は長崎造船所を中核とする重化学工業部門に絶対的な強みを持っていた。三菱は明治後期から大正期にかけての日本の産業革命期において、国家の軍事力・工業力を支える不可欠な存在となり、近代日本資本主義の牽引役となった。1945年の敗戦に伴う財閥解体により本社組織(三菱本社)は解体されたが、戦後も旧三菱系の企業群は「三菱グループ」として再結集し、現代の日本経済にも多大な影響力を残している。