白村江の戦いと天智天皇の危機感

庚午年籍が作成された背景には、緊迫した国際情勢とそれに伴う国家体制の急進的な改革があった。663年、日本（倭国）は百済復興を支援するために朝鮮半島へ出兵したものの、白村江の戦いにおいて唐・新羅の連合軍に大敗を喫した。これにより、日本本土への侵攻という未曽有の危機に直面した中大兄皇子（のちの天智天皇）は、防衛体制の強化と中央集権化を急ピッチで進めることとなる。

天智天皇は防人の配備や水城の築城を進めるとともに、国家の人的・物的資源を一元的に統制する必要性に迫られた。従来の部民制や豪族による私的支配を排し、国家が直接人民を把握して課税や徴兵を行うための基礎として、670（庚午）年に日本初となる全国的な戸籍「庚午年籍」が編纂されたのである。これは、大化の改新で掲げられた公地公民制を実質的に具現化するための最初の大事業であった。

「氏姓の根本台帳」としての永年保存

庚午年籍の最大の特徴は、それが単なる一時的な人口調査や課税台帳にとどまらず、個人の「氏（うじ）」や「姓（かばね）」を公的に確定させるための根本台帳として機能した点にある。当時、新興の有力者や渡来系の人々が、社会的な格付けを高めるために氏姓を偽称する行為が横行していた。庚午年籍は、これらを厳格に正し、血縁グループと身分秩序を国が公認・固定化する役割を果たした。

後世の律令制下において、通常の戸籍は一定期間（約30年）が経過すると廃棄（除帳）される規定であった。しかし、庚午年籍に記載された氏姓情報は国家秩序の根幹に関わるものであるため、例外的に「永久保存（除帳としない）」とされ、のちに氏姓の真偽をめぐる裁判や争いが発生した際には、常にこの庚午年籍が最終的な証拠として参照され続けた。

庚寅年籍への接続と律令国家の確立

庚午年籍の制定は、日本の戸籍制度および律令国家形成への大きな足がかりとなった。庚午年籍によって国家的な身分秩序が固定化されたことを前提として、20年後の690（持統天皇4）年には、より実務的な庚寅年籍（こういんねんじゃく）が作成されることになる。

庚午年籍が「氏姓の確定」というマクロな統治基盤の整理を目的としたのに対し、庚寅年籍は実際に口分田を分け与える班田収授法の実施や、税（調・庸など）や兵役を体系的に徴収するための極めて実用的な台帳として機能した。庚午年籍という先駆的な制度があったからこそ、持統天皇期から大宝律令制定へと至る、整然とした律令支配体制が完成へと向かうことが可能となったのである。