激烈な攘夷思想と条約勅許問題

ペリー来航以降、日本国内が未曾有の国難に直面する中、幕府は朝廷への報告と諮問を繰り返すようになり、長らく政治の表舞台から遠ざかっていた朝廷の権威が急浮上した。当時の天皇であった孝明天皇は、伝統的な神国思想に基づく強烈な攘夷主義者であった。外国人を「夷狄（いてき）」として嫌悪し、日本国中から外国勢力を打ち払うことを強く望んでいた。

1858年（安政5年）、幕府の老中・堀田正睦が上京し、日米修好通商条約調印のための勅許（天皇の許可）を求めた。しかし、天皇は群臣の反対意見も背景にこれを断固として拒否した。その後、大老となった井伊直弼が勅許を得ないまま条約の調印（無勅許調印）に踏み切ると天皇は激怒し、幕政改革を促す戊午の密勅（ぼごのみっちょく）を直接水戸藩に下した。朝廷が幕府を飛び越えて一介の藩に勅諚を下すという前代未聞の事態は、幕府の権威を大きく失墜させ、その後の安政の大獄の引き金ともなった。

和宮降嫁と公武合体運動

桜田門外の変で井伊直弼が暗殺された後、権威の回復を図る幕府は、朝廷との融和を目指す公武合体政策を推進した。幕府から14代将軍・徳川家茂の正室として、天皇の異母妹である和宮（親子内親王）の降嫁が要請されると、孝明天皇は初め難色を示したものの、最終的には「7〜10年以内の攘夷実行」を条件にこれを承認した。

ここで重要なのは、孝明天皇は強烈な攘夷派であったが、決して倒幕派ではなかったという点である。天皇は幕府の権威を否定するつもりはなく、むしろ朝廷と幕府が一体となって伝統的な鎖国体制に戻し、外国勢力を排除すること（破約攘夷）こそが理想の国家像であると考えていた。

尊王攘夷派との対立と八月十八日の政変

天皇の攘夷思想を逆手に取り、京都では長州藩を中心とする急進的な尊王攘夷派が台頭した。彼らは朝廷工作を活発化させ、天皇の真意を歪めるような過激な「偽勅」を乱発し、倒幕の動きへと傾斜していった。幕府との協調を望み、社会秩序の破壊を嫌悪する孝明天皇は、こうした急進派公家や長州藩の専横に強い不快感と危機感を抱くようになった。

1863年（文久3年）、天皇は京都守護職を務める会津藩主・松平容保や薩摩藩と結び、長州藩や三条実美ら急進派公家を京都から追放する八月十八日の政変を断行した。さらに翌1864年の禁門の変（蛤御門の変）では、御所に向かって発砲した長州藩を「朝敵」と断じ、幕府に長州征討を命じた。天皇は松平容保に絶大な信任を寄せ、公武合体派の諸侯とともに幕府の権威再建を強く後押ししたのである。

突然の崩御と歴史的転換

孝明天皇の存在は、幕府にとって最大の庇護者であり、倒幕派にとっては最大の障壁となっていた。しかし1866年末（慶応2年12月）、天皇は天然痘に罹患し、36歳の若さで急死してしまう。あまりにも突然の出来事であったため、岩倉具視ら倒幕派による毒殺説が後年まで囁かれるほどであった。

孝明天皇の崩御により、幕府は朝廷内における絶対的な支持基盤を失い、公武合体運動は頓挫した。代わってわずか15歳の明治天皇が即位したことで、朝廷の主導権は岩倉具視ら倒幕派の公家へと移り、薩摩藩・長州藩による武力倒幕の動きが一気に加速することとなる。孝明天皇は、自身の強烈な思想によって幕末の政治構造に「朝廷」という権威を復活させ、その死によって江戸幕府の終焉を決定づけたという点で、日本史上極めて重要な存在である。