結成の背景と機関士たちの身分闘争

日清戦争の勝利を経て、明治30年代の日本は産業革命の最盛期を迎えていた。これに伴い資本主義が急速に発展する一方で、労働者の劣悪な労働環境や低賃金が深刻な社会問題（労働問題）として浮上し始めていた。1897（明治30）年には、高野房太郎や片山潜らによって労働組合期成会が結成され、本格的な労働運動の幕が開くこととなった。

当時、日本最大の私鉄であった日本鉄道会社（現在の東北本線や高崎線などを運行）では、列車の運行を担う機関士や火夫（機関助士）たちの不満が限界に達していた。彼らは高い専門技術を持つ熟練労働者であったにもかかわらず、事務職などの「社司・社員」に対して、身分的に一段低い「雇（やとい）」や「傭（よう）」として扱われ、著しい差別待遇と低賃金に甘んじていた。この不条理な階級的格差の打破（いわゆる「美称問題」）が、労働者たちを団結させる強い契機となった。

1898年の大ストライキと「矯正会」の発足

1898（明治31）年2月、日本鉄道の機関士らは、待遇改善や「社員」への登用（美称の獲得）などを求めて、周到な準備のもとで組織的なストライキに突入した。上野から青森に至る東北本線をはじめとする主要路線で一斉に運行が停止され、物資や人員の輸送が完全にマヒする事態となった。これは日本における最初の大規模な近代的ストライキであった。

機関士たちの高い技術と団結力、そして事前の綿密な連絡網により、ストライキは会社側に決定的な打撃を与えた。結果として会社側は労働者側の要求をほぼ全面的に受け入れ、機関士らを「社員」待遇とすることを認めた。この歴史的な大勝利の興奮のなか、同年3月に現場の機関士・火夫らを中心とする「日本鉄道矯正会」が正式に結成されることとなった。会員数は最盛期には3000人に達し、機関誌『矯正』を発行するなど、当時最大の労働組合へと発展した。

近代労働運動における歴史的意義と挫折

日本鉄道矯正会のストライキ成功は、日本の労働運動史において極めて大きな意義を持つ。それまでの自然発生的で暴動に近い一揆的な闘争とは異なり、近代的な組織力と戦術、そして熟練技術という武器をもって資本家（会社側）を屈服させた最初の事例となったからである。この成功は鉄工組合など他産業の労働者たちを大いに鼓舞した。

しかし、このような労働運動の急速な高揚に対し、国家権力と資本家は強い危機感を抱いた。政府は1900（明治33）年、第2次山県有朋内閣のもとで、ストライキや労働者の団結を事実上厳罰に処する治安警察法（特に第17条）を制定した。この法的な弾圧に加え、会社側による幹部の解雇や組合の切り崩し工作、さらに内部の路線対立なども重なり、日本鉄道矯正会は急速に弱体化し、やがて消滅へと追い込まれていった。