産業革命の進展と『労働世界』の創刊背景

日清戦争前後、日本は急速な産業革命の進展期を迎えていた。工場労働者や鉄道労働者が急増する一方で、低賃金や過酷な長時間労働、劣悪な作業環境といった深刻な労働問題が発生していた。こうした状況下、アメリカの労働運動を学び帰国した高野房太郎や、キリスト教人道主義に立つ片山潜らは、労働者の自衛と地位向上を目指し、1897（明治30）年7月に労働組合期成会を結成した。

この労働組合期成会の広報・言論部門を担う機関紙として、同年12月1日に創刊されたのが『労働世界』である。同紙は、労働者に対して労働組合を組織することの重要性を説き、職工（労働者）の団結を促すための有力な指導媒体としての役割を担った。

片山潜の指導と紙面の特徴

『労働世界』の主筆を務めたのは、後に日本の社会主義運動を指導する片山潜である。片山は、キリスト教的な人道主義に基づき、労働者の教育と啓蒙に努めた。紙面は労働者にとって平易な文章で書かれ、労働問題だけでなく社会問題全般を広く扱い、さらに英文の論説（”The Labor World”）も掲載して海外の労働運動との連携を模索した。

同紙は、鉄工組合や日本鉄道矯正会といった日本初の近代的な職能別労働組合の結成を全面的に支援し、ストライキの報告や労働条件改善のための理論的支柱を提供した。これにより、日本の労働運動はそれまでの自然発生的な暴動から、組織的・計画的な争議へと発展する契機を得ることとなった。

治安警察法による弾圧と運動の変容

労働運動の興隆に対し、明治政府は危機感を募らせた。1900（明治33）年、第2次山県有朋内閣のもとで、労働運動や社会運動を厳しく取り締まる治安警察法が制定される。特に同法第17条は、労働者の同盟罷業（ストライキ）の誘致・扇動を禁止したため、労働組合期成会や関連組合は壊滅的な打撃を受けた。

この弾圧により、合法的な労働組合運動は急速に退潮していく。この情勢を受け、『労働世界』もまた純粋な労働運動の枠組みを超え、政治的な社会主義運動への傾斜を強めざるを得なくなった。同紙は1901（明治34）年末に『社会主義』と改題され、日本における社会主義思想の普及へとその役割をシフトさせていくこととなった。このように『労働世界』は、日本の労働運動が労働組合主義から社会主義運動へと転換していく過渡期を象徴する史料として、歴史的に極めて重要な意義を持っている。