設立の歴史的背景と華族資本の導入

明治政府は1872（明治5）年の新橋・横浜間の開業以来、官営（国鉄）による鉄道網の整備を目指していた。しかし、1877年に発生した西南戦争の莫大な戦費調達や、その後の松方デフレに代表される財政難により、政府資金による鉄道建設は行き詰まりを見せていた。政府によるインフラ整備が停滞する中、民間の資金を活用して鉄道建設を促進する方針へと転換が図られることとなった。

こうした中、右大臣の岩倉具視らの主導により、1876年の秩禄処分で支給された金禄公債（華族や士族に配られた公債）の運用先に困っていた華族（旧大名や公家）の資本を糾合し、民間資金によって鉄道を建設する計画が浮上した。こうして1881年、日本初の私設鉄道会社として日本鉄道会社が設立された。初代社長には旧徳島藩主の蜂須賀茂韶が就任し、華族が株主の大半を占める特権的な企業としてスタートした。

政府による手厚い保護と「鉄道熱」の誘発

当時の日本において、民間による巨大インフラ事業は極めてリスクが高かったため、政府は日本鉄道会社に対して破格の支援を行った。建設工事そのものを官設鉄道局（政府の機関）に委託することを認めたほか、民間からの投資を促すために「建設中の利子（年8分）を政府が補償する」という極めて手厚い利子補給の約束を取り付けた。

この「官設民営」ともいえる強力な政府支援により、日本鉄道会社は極めて安定した高配当を維持し、民間投資家の間で鉄道投資への信頼が一気に高まった。同社の成功は、1880年代後半から19世紀末にかけて日本全国で民間鉄道会社が次々と設立される、いわゆる「鉄道熱（鉄道投資ブーム）」を引き起こす契機となった。これにより、日本の鉄道網は官営ではなく、民間主導で急速に拡大していくこととなる。

東北本線の敷設と鉄道国有化による終焉

日本鉄道会社が果たした最大の歴史的役割は、上野〜青森間（現在の東北本線）の建設・開通である。同社は段階的に路線を延伸し、1891（明治24）年に上野・青森間の全通を達成した。これにより、本州北端の青森から首都圏、さらには青函連絡船を介して北海道へと至る大動脈が完成した。東北地方の農産物や、常磐炭田の石炭といった重要資源の輸送力が飛躍的に向上し、日本の産業革命を根底から支えることとなった。

しかし、日清戦争や日露戦争を経る過程で、軍隊や物資の輸送において複数の私鉄を経由する非効率性が問題視されるようになった。また、経済界からも全国的な一元物流の実現を求めて、鉄道の国家管理を望む声が高まった。その結果、1906（明治39）年に鉄道国有法が制定され、日本鉄道会社は他の主要な私鉄16社とともに政府に買収され、その役割を終えた。同社が敷設した路線は、現在のJR東日本の路線の骨格となっている。