設立の背景：政商・三菱の独占と「明治十四年の政変」

明治初期の日本の海運業は、岩崎弥太郎率いる郵便汽船三菱会社が、台湾出兵や西南戦争における軍事輸送を担うことで政府から多大な特権と助成金を得て、事実上の独占状態を築いていた。しかし、1881（明治14）年に起こった明治十四年の政変により、三菱の後援者であった大隈重信が下野すると、主導権を握った伊藤博文や井上馨ら薩長藩閥政府は、大隈派の政商とみなされた三菱の排除へと動き出す。政府は、三井などの反三菱系資本や渋沢栄一ら財界人の出資を募り、品川弥二郎や西郷従道らの主導のもと、官許の半官半民企業として共同運輸会社を設立した。

海上の死闘：泥沼の運賃・スピード競争

共同運輸会社の設立により、日本の二大海運会社による熾烈な生存競争が始まった。両社は主要航路において、旅客・貨物運賃の大幅な値下げ競争や、目的地への到着時間を競うスピード競争を展開した。この競争は次第にエスカレートし、通常の運賃の10分の1以下にまで引き下げるなど、互いの首を絞め合う泥沼の消耗戦へと発展した。この過酷な競争により、共同運輸・三菱ともに経営破綻寸前の危機に陥り、日本の海運業全体が共倒れになりかねない事態となった。

和解と合併：日本郵船会社の誕生

過度な競争による共倒れを懸念した政府は、やがて方針を転換して両社の調停に乗り出した。1885（明治18）年初頭に三菱の岩崎弥太郎が病死したことも契機となり、同年9月、共同運輸会社と郵便汽船三菱会社は対等合併することで合意した。こうして誕生したのが日本郵船会社（現在の日本郵船）である。この合併により泥沼の競争は終結し、日本の海運業は再び一本化され、のちに欧米列強の海運会社と渡り合う国際的な船会社としての基盤が整うこととなった。