王政復古の大号令と三職の設置

1867年（慶応3年）12月9日、討幕派の主導により王政復古の大号令が発せられ、江戸幕府の廃絶と天皇を中心とする新政府の樹立が宣言された。この際、従来の朝廷の最高職であった摂政や関白、さらには幕府の将軍職などがすべて廃止され、これに代わる新たな最高権力機構として三職（さんしょく）が設置された。

三職は上から順に総裁（そうさい）、議定（ぎじょう）、参与（さんよ）で構成された。総裁は新政府の行政機構の頂点として国政全般を統理する役割を担い、旧体制からの完全な脱却と、天皇を中心とした新しい中央集権国家の枠組みを示すものであった。

有栖川宮熾仁親王の就任とその意義

この新政府の首班たる総裁には、皇族である有栖川宮熾仁親王（ありすがわのみや たるひとしんのう）が任命された。これは、新政府が掲げた「神武創業の昔に復する（天皇親政）」という理念を具現化するものであり、皇族をトップに据えることで朝廷の権威を国内外に誇示する狙いがあった。

熾仁親王は、かつて14代将軍徳川家茂に降嫁した皇女和宮の婚約者であったことでも知られ、尊皇攘夷派の公家や志士たちとも結びつきが強かった。そのため、討幕派が樹立した新政府の象徴的リーダーとして最もふさわしい人物と見なされたのである。また、後に三条実美や岩倉具視ら有力な公家が副総裁に就任し、総裁職を補佐する体制が組まれた。

新政府内の権力構造と実権の所在

総裁は制度上こそ最高権力者であったが、実際には独裁的な権力を行使する立場ではなかった。新政府は三職による合議制を原則としており、総裁の下に置かれた議定には有力な皇族・公家や薩摩・越前などの有力諸侯が、参与には実務能力に長けた公家や、西郷隆盛、大久保利通、木戸孝允ら薩長土肥の藩士たちが任命された。

実質的な政策決定の主導権は、武力討幕を推進したこれらの参与（下級武士層）や一部の有力公家が握っていた。総裁たる熾仁親王は、彼らの合議によって導き出された決定を裁可し、それに「朝廷」という正当性と権威を与える象徴としての役割が極めて強かったといえる。

政体書の公布と三職制の終焉

戊辰戦争が始まり新政府の優位が固まりつつあった1868年（慶応4年）閏4月、新政府は近代的な国家体制の基礎を築くため、アメリカの憲法などを参考に起草された政体書（せいたいしょ）を公布した。これに伴い、政府の組織は三権分立的な要素を取り入れた太政官制（七官制）へと大きく改組されることになった。

この結果、王政復古直後の過渡的な体制であった三職制は解体され、総裁職もわずか数ヶ月という短期間でその役割を終えた。しかし、旧幕府の権威を完全に否定し、天皇を中心とする近代日本の黎明期において、諸勢力をまとめ上げる新政府の頂点として機能した歴史的意義は大きい。