祖阿派遣の歴史的背景と義満の意図

室町幕府の第3代将軍である足利義満は、1392年の南北朝合一や1399年の応永の乱を経て、日本国内における絶対的な権力を確立した。国内平定を成し遂げた義満が次に目を向けたのが、隣国である明（中国）との公式な国交樹立と、それによってもたらされる莫大な貿易利潤であった。

当時、東シナ海では「倭寇（前期倭寇）」による海賊行為が横行しており、明の太祖（洪武帝）は日本に対して取り締まりを強く求めていた。義満はかつて1374年にも明に使節を派遣したが、当時は九州の南朝勢力である懐良親王が明から「日本国王」として冊封されていたため、明側は義満の使節を「臣下の礼を失している」として拒絶していた。国内を統一し、名実ともに日本の支配者となった義満は、明の情勢に精通した博多の商人である肥富（こいずみ）の助言を受け、1401（応永8）年に時宗の僧侶とされる祖阿を正使、肥富を副使として明へ派遣した。義満は、独自の外交権と貿易権を完全に掌握することで、幕府の財政基盤を強化しようと目論んだのである。

建文帝への謁見と「日本国王」冊封

1401年に明の首都（当時は南京）に到着した祖阿一行は、第2代皇帝である建文帝に謁見した。この際、義満が携えさせた国書（表文）には「日本国王臣源義満」と署名されており、敢えて明の皇帝に対して臣下の礼をとる形式が用いられていた。これは、天皇を差し置いて義満が自らを日本の主権者（日本国王）として明に認めさせ、東アジアの国際秩序（冊封体制）に自発的に参入することを意味していた。

建文帝はこの低姿勢な態度を歓迎し、翌1402（応永9）年には明の使節が祖阿らを伴って来日。義満に「日本国王」の称号を与える詔書をもたらした。祖阿の派遣とこれに続く外交交渉の成功は、のちに第3代皇帝（永楽帝）との間で1404（応永11）年から本格化する日明貿易（勘合貿易）への直接的な道を切り拓き、日本を倭寇という無法の状態から、国家管理下の公的な外交関係へと復帰させる決定的な画期となった。