南北朝の内乱と前期倭寇の発生

14世紀の東アジアは、日本における南北朝の内乱や、中国での元から明への王朝交替など、既存の政治秩序が大きく揺らいだ時代であった。日本国内では長引く戦乱により社会が疲弊し、とくに九州北部の対馬、壱岐、肥前松浦地方などの土豪や漁民たちは、生活物資を求めて海を渡った。これが前期倭寇の始まりである。

彼らは武装した船団を組み、朝鮮半島や中国大陸の沿岸部に出没して、食糧（主に米）や人間などを略奪した。16世紀に密貿易を主目的として活動し、中国人がその大半を占めていたとされる「後期倭寇」に対し、前期倭寇は日本人主体であったと考えられている。ただし、近年の研究では、高麗の賎民層など非日本人が道案内や構成員として多数加わっていたことも指摘されている。

高麗の滅亡と明の海禁政策

前期倭寇の活動は、周辺諸国の国家体制を揺るがすほどの深刻な被害をもたらした。とくに朝鮮半島を支配していた高麗は最大の標的となり、沿岸の村落が度々襲撃され、国家の税収である漕運（年貢の海上輸送）が壊滅的な打撃を受けた。この倭寇討伐で武功を挙げた武将の李成桂が台頭し、1392年に高麗を倒して李氏朝鮮を建国することにつながった。

一方、中国大陸において1368年に明を建国した洪武帝（朱元璋）も、沿岸部を荒らす倭寇に苦慮した。明は国家の安全保障を最優先とし、民間の海外渡航や私貿易を厳格に禁じる海禁政策を実施するとともに、日本に対して倭寇の取り締まりと朝貢を強く要求した。

室町幕府の対応と鎮静化

明や高麗（のちに李氏朝鮮）からの度重なる倭寇鎮圧の要請に対し、当初の日本は南北朝の動乱期であり、中央政府の統制が九州や辺境地域まで及んでいなかった。しかし、室町幕府の第3代将軍・足利義満が南北朝の合一（1392年）を果たして国内を平定すると、事態は大きく動いた。

義満は、明との正式な国交樹立によって莫大な利益を生む勘合貿易（日明貿易）を開始するため、明の要求に応じる形で九州探題・渋川満頼らに命じて倭寇の討伐に本腰を入れた。同時に、朝鮮に対する倭寇の最大の拠点とみなされていた対馬に対して、1419年に李氏朝鮮が大規模な軍事攻撃を行う応永の外寇が発生した。

これらの軍事的な圧力に加え、幕府や大内氏などの有力守護大名による地方統制の強化、そして日明間の勘合貿易や日朝間の通信使を通じた平和的な交易体制が確立されたことで、前期倭寇は次第に商人へと変貌していき、15世紀前半には一時的に鎮静化することとなった。