第一次世界大戦の敗北とヴェルサイユ体制による重圧

1918年のドイツ革命により帝政が崩壊して第一次世界大戦が終結すると、ドイツには民主的なヴァイマル共和政が成立した。しかし、戦勝国によって押し付けられたヴェルサイユ条約は、莫大な賠償金の支払いや海外植民地の全面放棄、軍備の大幅な制限を強いる非常に過酷なものであった。日本は第一次世界大戦において日英同盟を理由に連合国側で参戦しており、中国の山東省（旧ドイツ租借地の青島など）や赤道以北の南洋諸島といったドイツの権益を奪取した。これにより、第一次大戦直後の日独関係は冷却化することとなった。

1920年代半ばには、アメリカの資本援助（ドーズ案など）によってドイツ経済は一時的な安定を取り戻し、国際連盟への加入を果たすなど国際社会への復帰を見せた。しかし、ドイツ国民の根底には「不当に重い枷をはめられた」というヴェルサイユ体制への強い不満と屈辱感が鬱積していた。

世界恐慌とナチスの台頭

1929年にアメリカで発生した世界恐慌は、アメリカ資本に依存していたドイツ経済に壊滅的な打撃を与えた。失業者が街に溢れる深刻な社会不安のなか、ヴェルサイユ体制の打破や反共産主義、反ユダヤ主義を掲げたアドルフ・ヒトラー率いる国民社会主義ドイツ労働者党（ナチス）が急速に支持を拡大した。

1933年、ヒトラーが首相に任命されてナチス政権が成立すると、一党独裁体制を確立して全体主義（ファシズム）国家へと変貌を遂げた。同年にドイツは国際連盟からの脱退を宣言し、1935年には再軍備を宣言してヴェルサイユ条約を事実上破棄した。時を同じくして、日本も満州事変（1931年）を引き起こし、1933年に国際連盟を脱退していた。既存の国際秩序に挑戦し、国際的な孤立を深めていた両国は、同じく全体主義化を進めるイタリアとともに、歴史的な接近を見せ始める。

日独の接近と枢軸の形成

日本とドイツを結びつけた最大の要因は、共通のイデオロギー的・地政学的脅威であったソビエト連邦（コミンテルン）の存在である。1936年、両国は日独防共協定を締結し、共産主義勢力の浸透に対して共同で防衛にあたることを約した。翌年にはイタリアがこれに加わり、日独伊防共協定へと発展。これがのちに第二次世界大戦を引き起こす「枢軸国」形成の決定的な第一歩となった。

しかし、日独関係が常に一枚岩だったわけではない。1939年8月、ドイツは防共協定の精神に反して突如として宿敵ソ連と独ソ不可侵条約を結んだ。ノモンハン事件でソ連と激戦を交えていた日本政府（平沼騏一郎内閣）は「欧州の天地は複雑怪奇」との声明を残して総辞職するほど、ドイツの外交的変節に翻弄された。

日独伊三国同盟と第二次世界大戦への道

1939年9月にドイツがポーランドに侵攻して第二次世界大戦が勃発すると、ドイツ軍は電撃戦によって西ヨーロッパを席巻し、1940年にはフランスを降伏させた。このドイツの圧倒的な軍事的成功は、行き詰まっていた日中戦争の打開策を模索していた日本国内の親独派を強く刺激し、「バスに乗り遅れるな」という世論を沸騰させた。

その結果、1940年9月に第2次近衛文麿内閣のもとで日独伊三国同盟が締結された。この同盟は、第三国（主にアメリカ）の参戦を牽制することを目的とした強力な軍事同盟であったが、かえってアメリカやイギリスの強い警戒を招き、いわゆる「ABCD包囲陣」を形成させる結果となった。こうしてドイツとの同盟関係を深めた日本は、アメリカとの対立を決定的なものとし、1941年末の太平洋戦争勃発、そして両国の破滅的な敗戦（1945年）へと突き進んでいくこととなったのである。