ABCD包囲陣の形成と各国の思惑

「ABCD包囲陣」のABCDとは、アメリカ（America）、イギリス（Britain）、中国（China）、オランダ（Dutch）の頭文字をとったものである。1937年に勃発した日中戦争が泥沼化するなか、日本軍は蒋介石率いる国民政府（重慶政府）を降伏させるため、米英などが中国を支援する物資補給路（援蒋ルート）の遮断を試みていた。一方、米英は日本の露骨な大陸拡張政策に強い警戒感を抱き、中国を軍事的・経済的に支援することで、東アジアにおける自国の権益維持と日本の勢力拡大牽制を図っていた。

仏印進駐と経済封鎖の強化

1939年にヨーロッパで第二次世界大戦が勃発し、翌1940年にドイツの快進撃によってオランダ、フランスが降伏状態に陥ると、日本はこれを「千載一遇の好機」と捉えた。援蒋ルートの完全遮断と南方資源の獲得を目指し、日本は1940年9月に北部仏印進駐（フランス領インドシナ北部への軍隊駐留）を強行し、さらに同月、米英を仮想敵国とする日独伊三国同盟を締結した。これに対しアメリカは、航空機用燃料や屑鉄の対日禁輸に踏み切り、経済的圧力を一段と強めた。

さらに1941年7月、日本が東南アジアへの武力進出の足場を築くために南部仏印進駐を実行すると、アメリカはただちに在米日本資産の凍結と、日本の死活問題である石油の対日全面禁輸を発表した。イギリス、および当時豊富な石油資源を抱えるインドネシア（オランダ領東インド、蘭印）を支配していたオランダ亡命政府もこれに同調した。こうして、日本に対する事実上の強力な経済封鎖網が完成することとなった。

日米交渉の行き詰まりと対米開戦への道

当時、日本は国内で消費する石油の約8割をアメリカからの輸入に依存しており、蘭印からの石油調達もオランダ側の拒絶により失敗に終わっていた。石油供給の途絶は、軍艦や航空機を動かせなくなることを意味し、国家の存亡に直結する致命的な事態であった。日本政府は事態の打開を図るべく日米交渉を継続したが、アメリカ側は強硬な態度を崩さず、1941年11月には中国や仏印からの全面撤兵などを要求するハル・ノートを提示した。これを実質的な最後通牒と受け取った日本は外交的妥結を断念し、南方資源地帯の武力制圧と対米開戦（太平洋戦争）へと踏み切ることとなった。

プロパガンダとしての「包囲陣」

歴史的観点から見ると、「ABCD包囲陣」という言葉は、日本に対して事前の申し合わせに基づく強固な軍事同盟が明確に存在したことを示すものではない。実態は、日本の武力による無謀な拡張政策に対して危機感を抱いた各国が、それぞれの権益を守るために結果として歩調を合わせた対抗措置であった。しかし、当時の日本政府や軍部、マスメディアは、この経済封鎖を「不当なABCD包囲陣」と名付けて国民の被害者意識と危機感を意図的に煽った。自国を「理不尽に追い詰められた被害者」として位置づけることで、自存自衛のための戦争という大義名分を作り出し、国民を総力戦へと動員するための強力なプロパガンダとして機能した点において、この用語は重要な歴史的意義を持っている。