幕末の海防危機とフランスへの接近

1853年のペリー来航以降、江戸幕府にとって洋式軍艦の自給および国内での修理能力の確保は緊急の課題となった。こうした中、幕府の近代化政策を主導した勘定奉行の小栗忠順らは、フランス公使ロッシュを介してフランスとの結びつきを強め、大規模な造船所の建設を計画した。建設地として選ばれたのは、江戸防衛に適し、波風を遮る深い入り江を持つ三浦半島の横須賀であった。1865年（慶応元年）に起工されたこの施設は「製鉄所」と名付けられたものの、その本質は艦船の製造と修理を一貫して行う近代的造船工場であった。

ヴェルニーの招聘と技術自立への模索

建設の最高責任者として、フランス海軍の造船技術者であったフランソワ・レオン・ヴェルニーが招かれた。ヴェルニーは製鉄所の近代化を強力に推し進め、煉瓦やセメントの国内生産、ドライドックの建設など、最新の土木・機械技術を日本へ移植した。また、敷地内に「黌舎（こうしゃ）」と呼ばれる技術学校を併設し、日本人に対する近代工業技術の教育に力を注いだ。これにより、単なる設備の導入にとどまらず、日本の近代産業を支える職工や技術者の育成が組織的に行われたのである。

明治政府への継承と近代日本の礎

横須賀製鉄所は完成を見る前に明治維新を迎えるが、新政府はその重要性を高く評価し、接収して建設を続行した。1871年には「横須賀造船所」と改称され、最終的には日本海軍の主力艦船を多数建造する横須賀海軍工廠へと発展していった。ここで培われた高度な金属加工・機械造船技術は、明治以降の民間産業や重工業の発展にも多大な影響を与えており、日本の産業革命を根底から支える軍事技術の集積地として、歴史的にきわめて大きな意義を持っている。