中世の「座」と祇園社綿座の成立

中世日本における「座」とは、朝廷、公家、有力寺社などを本所（ほんじょ）として仰ぎ、彼らに冥加（みょうが）と呼ばれる税を納める代わりに、特定商品の製造・販売の独占権や関銭（関所の通行税）の免除といった特権を保障された商工業者の同業者組合である。祇園社綿座は、京都の有力な神社である祇園社を本所とした。座の構成員は祇園社の神人の身分を獲得し、世俗の権力（幕府や守護など）からの支配を免れつつ、宗教的な権威を背景にして強力な商権を確立していった。

綿の流通支配と他商人との相克

祇園社綿座が扱った「綿」は、当初は蚕の繭から作られる真綿（まわた）が中心であったが、室町時代後期に栽培が本格化した木綿（もめん）の流通にも関与した。綿は防寒用の衣料などとして需要が極めて高く、収益性の高い基幹商品であった。綿座の商人は、京都へ流入する綿の買い独占（仕入れの独占）や、京都内での独占的販売権を行使した。これにより、座に所属しない非公認の商人（新興商人など）が綿を販売することを厳しく取り締まり、しばしば衝突を引き起こした。こうした相克において、綿座は本所である祇園社や、その後ろ盾である室町幕府の権力を利用して自らの既得権益を守り続けた。

室町社会の変容と座の終焉

室町時代中期から後期にかけて、応仁の乱などの内乱により京都の都市機能や社会秩序が動揺すると、祇園社綿座の特権的な支配にも揺らぎが生じた。地方の特産地から直接、京都の市場へ流入するルートが開拓され、旧来の座の枠組みを超えた自由な取引を求める新興商人が台頭した。戦国時代に入ると、織田信長をはじめとする戦国大名たちは領国内の経済活性化と自らの権力強化を目指し、座の特権を打破する楽市・楽座政策を断行した。これにより、祇園社綿座をはじめとする中世的な独占組織は次第に解体へと向かい、より自由な近世的流通機構へと移行していくこととなった。