「大新聞」の誕生と福地源一郎の論説

1872（明治5）年、条野採菊や落合芳幾らによって創刊された東京日日新聞は、東京における最初の日刊新聞であった。当初は雑報や錦絵を多用した大衆的な娯楽紙（小新聞）に近い性質を持っていたが、1874（明治7）年に元幕臣で欧米視察の経験も豊富であった福地源一郎（桜痴）が主筆に就任したことで、その性格は一変した。

福地は新聞を「政治を論じる公器」と位置づけ、政論や社説を中心とする大新聞（おおしんぶん）のスタイルを確立した。彼の優れた筆力と鋭い政治的洞察は、近代日本の言論界に多大な影響を与え、新聞の社会的地位を大きく引き上げる原動力となった。

明治政府との結託と「御用新聞」としての論戦

明治10年代に入ると、自由民権運動の高まりとともに言論界は激化していった。これに対し、東京日日新聞は明治政府の官報的な役割を担い、太政官達（法令など）の優先掲載権や資金的な援助といった政府の庇護を受けた。その見返りとして、政府の政策を全般的に擁護し、妥協的な「漸進的立憲論」を唱えて急進的な主権在民論を批判する、いわゆる御用新聞（親政府派新聞）としての立場を鮮明にした。

この時期、自由民権派の論調を展開した『郵便報知新聞』や『朝野新聞』などの「民報（民論）」と、政府を支持する『東京日日新聞』などの「官報（官論）」との間で、激しい紙上論戦が繰り広げられた。これは日本の政党政治や議会開設に向けた世論形成において、重要な対立軸を構成することとなった。

言論の商業化と後世への影響

1881（明治14）年の「明治十四年の政変」後、福地は親政府派の政党である立憲帝政党の結党に関わるなど、さらに政府寄りの姿勢を強めた。しかし、大日本帝国憲法の制定や国会開設が現実味を帯びるにつれ、過度に政府へ追従する言論は読者の支持を失っていった。また、政治談議中心の「大新聞」から、事件報道や広告を重視した「商業新聞」へと時代が移行する中で、同紙は徐々に経営難に陥り、福地も新聞社を去ることとなった。

その後、数度の経営再建を経て、1911（明治44）年には大阪毎日新聞社に買収された。東日本における拠点紙として存続し、1942（昭和17）年に題号が現在の「毎日新聞」に統一されるまで、近代日本ジャーナリズムの発展に大きな役割を果たし続けた。