幕府による宗教統制と修験者への警戒

江戸幕府を開いた徳川家康は、社会の安定化を推し進める中で、独自のネットワークや武力、超自然的な権威を持つ宗教勢力の抑え込みを図った。その一環として、1615年の諸宗寺院法度に先駆けて、1613年（慶長18年）に修験道法度（5箇条）が発令された。

修験者（山伏）は、山林修行を通じて祈祷や占術などを行う宗教者であり、特定の居住地を持たずに諸国を遍歴する者も多く存在した。このような機動性と、民衆への強い影響力を持つ修験者は、幕府にとって治安維持や民衆支配の観点から、看過できない潜在的脅威であった。そのため、彼らを既存の仏教秩序の中に組み込む必要があったのである。

二派組織化による管理と歴史的意義

修験道法度は、それまで混沌としていた修験者の組織を、京都の聖護院を本山とする天台宗系の本山派と、京都の醍醐寺三宝院を本山とする真言宗系の当山派の二派に大別し、どちらか一方の本山に従属することを義務付けた。これによって、単独で活動する「野伏（のぶし）」などの未組織な修験者は実質的に排除され、全ての修験者が幕府の認める家元支配体制（本末制度）のもとに組織化されることとなった。

この法度は、中世以来の自由で多様な修験道信仰を形骸化させ、国家管理下の制度へと変貌させる画期となった。その後、修験者は加持祈祷や村落の祭礼を担う存在として地方社会に定着していくが、その組織構造は明治政府による神仏分離令および1872年の修験道廃止令が下されるまで維持されることとなった。