第一次世界大戦の勃発とアジア市場の独占

1914年（大正3年）に勃発した第一次世界大戦は、日本経済に劇的な変化をもたらした。当初、日本経済は国際取引の麻痺や綿糸輸出の停滞により「大正初期の不況」に見舞われたが、1915年半ばから一転して「大戦景気（大戦ブーム）」と呼ばれる空前の好景気へと突入した。

その最大の要因は、主戦場となったヨーロッパ列強が、アジア市場や世界各地への工業製品の輸出を停止せざるを得なくなったことにある。これにより、日本はアジア市場（特に中国や東南アジア）における綿織物などの繊維製品市場を独占することに成功した。また、連合国からの軍需品需要や、世界的な物不足による輸出の急増も重なり、日本の輸出額は一気に膨れ上がった。

海運・造船業の飛躍と産業構造の近代化

輸出超過のもう一つの大きな柱となったのが、海運業と造船業の劇的な躍進である。大戦による世界的な船舶不足は船腹（船舶の積載量）や運賃の暴騰を招き、日本の海運・造船企業は莫大な利益を上げた。この過程で「成金（特に船成金）」と呼ばれる新興富裕層が次々と登場し、大衆の話題をさらった。

この好況は、従来の軽工業中心だった日本経済が、重化学工業（造船・機械・化学・金属）へシフトする強力な推進力となった。それまで輸入に依存していた化学染料や薬品、機械類の国産化が進み、近代的な産業構造へと転換する基礎が築かれたのである。

「債権国」への転換と戦後恐慌への伏線

日露戦争以降、日本は多額の外債を抱える「債務国」であり、常に正貨（ゴールドや主要外貨）の流出と国際収支の赤字に苦しんでいた。しかし、この大戦期の劇的な輸出超過により、日本の正貨準備高は激増し、わずか数年で約11億円の債務国から一転して27億円を超える債権国へと劇的な変貌を遂げた。

しかし、この急激な経済成長は、国内における激しいインフレーションを誘発した。物価、特に米価の暴騰は民衆の生活を圧迫し、1918年（大正7年）の米騒動を引き起こす社会的な要因となった。さらに、大戦が終結してヨーロッパ列強が市場に復帰すると、輸出超過の時代は終わりを告げ、1920年（大正9年）の戦後恐慌へと繋がっていくこととなる。