第一次世界大戦の勃発と好況への転換

1914年（大正3年）の第一次世界大戦勃発直後、国際貿易システムや金融の混乱により、日本経済は一時的な打撃を受けて不況に陥った。しかし、1915年後半に入ると状況は一変する。戦争の長期化により、主戦場となったヨーロッパの交戦国から軍需品や日用品の注文（大戦特需）が大量に舞い込むようになったのである。

さらに重要な要因は、ヨーロッパ諸国が戦争に忙殺され、これまで独占していたアジア市場へ商品を供給する余裕を失ったことであった。その間隙を突く形で、中国やインド、東南アジア市場において日本の商品が進出する余地が生まれ、輸出が爆発的に増加することとなった。

海運業・造船業の躍進と「成金」の出現

大戦景気を最も象徴する産業が、海運業と造船業である。世界規模での物資輸送の増大と、ドイツによる無制限潜水艦作戦の影響による世界的な船舶不足が重なり、運賃や船価（船の価格）は異常なまでの高騰を見せた。これにより、日本の海運業は莫大な利益を上げることになる。

この過程で、内田信也や勝本勘三郎などに代表される「船成金（ふななりきん）」と呼ばれる新興富裕層が次々と出現した。暗闇で靴を探すために料亭で百円札を燃やしたという風刺画に描かれるほど、彼らの羽振りの良さは社会の耳目を集めた。また、造船業も空前の活況を呈し、鉄鋼不足を補うためにアメリカとの間で船鉄交換契約（日本の完成船とアメリカの鉄鋼を交換する協定）が結ばれるなど、国を挙げての産業拡大が図られた。

工業国への飛躍と重化学工業の発展

軽工業分野では、ヨーロッパ製品が途絶えたアジア市場に向けて綿糸や綿布の輸出が急増し、紡績業が目覚ましい発展を遂げた。しかし、経済史的にさらに重要な意義を持つのは重化学工業の進展である。

これまで輸入に大きく依存していた鉄鋼、機械、化学薬品、染料などは、大戦によって輸入が途絶したため、早急な国産化を迫られた。その結果、化学工業が急速に発達し、鉄鋼業においては南満州鉄道株式会社（満鉄）による鞍山製鉄所の設立などが見られた。また、工場における動力源が蒸気機関から電力へと移行し、水力発電を中心とする電力業も大きく拡大した。こうした一連の発展により、1919年頃には工業生産額が農業生産額を上回り、日本は名実ともに工業国（資本主義国）としての地歩を固めたのである。

債務国から債権国への劇的な転換

日清戦争および日露戦争以降、日本は軍拡やインフラ整備のために外債を発行し続け、慢性的な貿易赤字と莫大な対外債務（借金）に苦しんでいた。しかし、大戦景気による爆発的な輸出超過（貿易黒字）と、海運業などによる莫大な貿易外収入により、日本の国際収支は劇的に改善した。

国家が保有する正貨（金）の準備高は開戦前の数倍に膨れ上がり、日本は長年の対外債務を一気に返済することに成功した。そればかりか、イギリスやフランス、中国（段祺瑞政権への西原借款など）に対する資金の貸し付けを行うようになり、わずか数年の間に債務国から債権国へと歴史的な転換を遂げたのである。

物価高騰・社会問題の発生と景気の終焉

しかし、空前の好景気は国民生活に暗い影も落とした。急速な経済成長、輸出急増に伴う物資の不足、そして通貨供給量の増大は、激しいインフレーション（物価高騰）を引き起こした。特に米価の異常な暴騰は都市部の労働者や農村の貧困層の生活を直撃し、1918年（大正7年）には富山県の漁村での騒動を皮切りに、全国へと波及する米騒動を引き起こした。これを機に、労働運動や社会運動もかつてない盛り上がりを見せるようになった。

1918年末に第一次世界大戦が終結すると、ヨーロッパ諸国は徐々に生産力を回復し、アジア市場への復帰を果たした。これにより、日本の輸出は次第に減少へと転じた。そして1920年（大正9年）春、株式市場の暴落を皮切りに戦後恐慌が発生し、大戦景気は完全に終焉を迎えた。以降の日本経済は、震災恐慌や金融恐慌へと連なる長い不況の時代へと突入していくこととなる。