勘合貿易における大内氏と細川氏の対立

室町時代に行われていた日明貿易（勘合貿易）は、当初は室町幕府の将軍が主導して行われていた。しかし、応仁の乱（1467〜1477年）を機に幕府の権威が失墜すると、貿易の実権は有力な守護大名である大内氏と細川氏の手に移っていった。周防などを本拠地とする大内氏は博多の商人と結び、一方の管領家である細川氏は堺の商人と結びついて、巨額の利益を生む遣明船の派遣権をめぐって激しい争いを繰り広げていた。

16世紀に入ると、明の皇帝の代替わりに伴って新たな勘合が発行されたが、これをめぐる両者の暗闘はさらに激化した。大内氏は前将軍の足利義稙を庇護して上洛を果たした大内義興のもとで、正規の新しい勘合（弘治の勘合）を独占することに成功していた。

期限切れの勘合と明役人への賄賂工作

1523年（大永3年）、大内義興は宗設謙道（そうせつけんどう）を正使とする遣明船を派遣し、一行は明の指定港である寧波（ニンポー）に到着した。少し遅れて、細川高国が派遣した鸞岡端佐（らんこうたんさ）を正使、明出身の商人である宋素卿（そうそけい）を副使とする遣明船も寧波に入港した。大内氏側が最新の正規の勘合を持参していたのに対し、細川氏側の持参したものはすでに無効となった古い勘合（正徳の勘合）であった。

本来であれば、先に入港し、かつ正規の勘合を持つ大内氏側が優先して入港審査や接待を受けるはずであった。しかし、細川氏側の副使であった宋素卿が、明の市舶司（貿易管理機関）の長官に多額の賄賂を贈り、細川氏側を優遇するよう工作した。その結果、船の検査や荷揚げ、入港歓迎の宴席などで、後から来た細川氏側が上座に置かれるなど、不当に有利な扱いを受けた。

寧波での武力衝突と暴動の拡大

この明側の不公平な待遇に対して、大内氏側の宗設らは激怒した。大内氏側の武士たちは細川氏側の宿泊所を襲撃し、細川氏の遣明船を焼き払ったうえで、正使の鸞岡端佐を殺害した。

副使の宋素卿や明の役人たちは城内へ逃げ込んだが、怒りの収まらない大内氏側はこれを追撃した。明の軍勢が事態の鎮圧に乗り出すものの、武装した大内氏側は明の役人や指揮官をも殺害し、さらに周辺の都市である紹興（しょうこう）などにまで押し入って略奪や放火を働き、明の一般民衆にも多大な被害をもたらした。最終的に大内氏側は奪った船で海上へ逃亡し日本へと帰還したが、この前代未聞の暴挙は明朝廷を激しく震撼させた。

事件の歴史的影響：大内氏の独占と後期倭寇の台頭

この寧波の乱（寧波の争乱）は、単なる日本の大名間の私闘にとどまらず、日明関係に深刻な影響を及ぼした。自国の領土内で外国使節による大規模な暴動を許した明朝廷は態度を硬化させ、対日貿易の窓口であった寧波の市舶司を一時閉鎖した。これにより、日明間の正規貿易（勘合貿易）は長期間にわたって中断されることとなった。

その後、1536年に大内義隆の働きかけによって貿易は再開され、大内氏が勘合貿易を完全に独占する体制が確立した。しかし、1551年に大内義隆が家臣の陶晴賢の謀反によって滅亡する（大寧寺の変）と、遣明船を派遣できる主体が消滅し、日明間の公式な貿易は事実上終結した。

正規の貿易ルートが途絶えた一方で、日本刀や生糸などの交易品への需要は依然として高かったため、中国沿岸部を中心に密貿易が横行するようになった。これが、中国人海商を主体としつつ日本人などを交えた海賊集団、いわゆる後期倭寇（嘉靖大倭寇）が猛威を振るう直接的な原因となっていった。寧波の乱は、東アジア海域世界の秩序が大きく転換する契機となった極めて重要な事件である。