「東の金遣い」と「西の銀遣い」――江戸期の二重通貨体制

江戸時代の日本は、地域によって異なる貨幣が流通する「二重通貨体制（金銀複本位制に近い並行流通体制）」をとっていた。徳川家康による幣制整理以降、関東を中心とする東国では、あらかじめ額面（両・分・朱）が決定されている計数貨幣としての金貨（小判など）が流通した。これを「江戸の金遣い」と呼ぶ。

これに対し、大坂をはじめとする西国や日本海側の商業地域では、銀そのものの重量で取引を行う「上方の銀遣い」が主流となった。この銀遣いで用いられた銀貨（丁銀・豆板銀）こそが秤量貨幣である。戦国時代以来、石見銀山などで増産された銀が、中国（明・清）との交易決済や上方商人による国内商業の発展に伴って定着したことが背景にある。

秤量貨幣の流通実務と両替商の存在

秤量貨幣である銀貨の単位には、重さを示す「貫（かん）」「匁（もんめ）」「分（ふん）」が用いられた（1貫＝1000匁、1匁＝10分）。実際の取引では、大きな塊である丁銀などを細かく切り取って使う「切り遣い」も行われ、その都度、天秤（両替天秤）で正確に重さを測定する必要があった。

この極めて煩雑な決済実務を円滑に進めるため、江戸時代の都市部では両替商が急速に発達した。両替商は、日々変動する金・銀・銭（銅貨）の相場をにらみながら交換手数料を得て両替を行い、やがて「振出手形」などの信用決済制度を発達させ、預金や貸付を行う近代的な銀行に近い役割を果たすようになっていった。

近代国家への転換と秤量貨幣の廃止

秤量貨幣は、重さを測る手間や偽造の容易さ、地域による通貨の分裂という点で、近代的な国民国家の形成や国際貿易への参入において大きな障壁となった。特に幕末の開港期には、ハリスとの交渉によって外国の銀貨と日本の金銀貨の交換比率をめぐる激しい混乱が生じ、国内で急激なインフレーションを招く一因となった。

明治維新後、新政府は欧米列強に対抗しうる統一的な近代的貨幣制度の樹立を目指し、1871年（明治4年）に新貨条例を制定した。これにより、通貨単位は「両・匁・分」から「円・銭・厘」へと改められ、十進法による純然たる計数貨幣制度へと一本化された。この改革にともない、中世から近世にかけて日本の商業経済を支えてきた秤量貨幣としての銀貨は、その役割を完全に終えることとなった。