徳川家康による金座の創設と慶長小判

1601年（慶長6年）、関ヶ原の戦いに勝利して全国覇権を確実なものとした徳川家康は、新たな貨幣制度の確立に着手した。家康は京都の金工である後藤庄三郎光次を江戸に招いて金座を設け、全国統一的な金貨である慶長小判などを鋳造させた。中世の日本では、金は砂金などの重さを量って取引する秤量（ひょうりょう）貨幣として扱われていたが、小判は「1枚＝1両」という額面が保証された計数貨幣であった。これにより取引の利便性が飛躍的に向上し、近世的な市場経済の基盤が形成されることとなった。

「江戸の金遣い」と三貨制度

江戸時代の通貨制度は、金貨（小判・一分金など）、銀貨（丁銀・豆板銀など）、銭貨（寛永通宝など）の三種類が並行して流通する三貨制度であった。このうち、東日本（江戸）では小判を中心とする金貨が基本通貨として用いられる「江戸の金遣い」が定着した。一方、西日本（大坂）では重さを量って使う銀貨を基本とする「上方（大坂）の銀遣い」が主流であった。この二つの異なる経済圏を結びつけるため、両替商が金・銀・銭の交換レート（相場）を決定し、手形などの高度な金融システムを発達させていくこととなる。

幕府財政と繰り返される小判の改鋳

江戸中期以降、金銀の産出量の枯渇と幕府財政の悪化を背景に、小判の改鋳（金含有率や質量の変更）が頻繁に行われるようになった。最初の大きな改鋳は、5代将軍徳川綱吉の時代の元禄の改鋳（1695年）である。勘定吟味役の荻原重秀は、小判の品位（金の含有率）を下げることで貨幣の発行量を増やし、そこから得られる出目（改鋳利益）によって財政赤字を補填したが、結果として激しいインフレーションを招いた。

その後、新井白石による正徳の改鋳（1714年）で小判の品位を初期の慶長小判の水準に戻したものの、今度は深刻なデフレーション（物価下落）を引き起こした。これを是正したのが、8代将軍徳川吉宗の時代の元文の改鋳（1736年）である。大岡忠相らの主導によって再び品位を下げて貨幣供給量を拡大し、物価の安定と経済成長を実現した。このように、小判の改鋳は単なる財政補填の手段にとどまらず、現代でいう金融政策（通貨供給量の調整）としての役割も担っていた。

開国に伴う金流出と小判の終焉

1858年の日米修好通商条約による開国後、小判は最大の危機に直面した。当時の日本と諸外国とでは金銀の交換比率（金銀比価）が大きく異なっており、日本では国際水準に比べて「金が安く、銀が高い」状態にあった。これに目をつけた外国人によって、大量の銀貨が日本に持ち込まれ、小判に交換されて海外へ持ち去られるという金流出問題が発生した。

事態を重く見た幕府は、1860年（万延元年）に金の含有量を従来の約3分の1に激減させた万延小判を発行し、海外との比価を調整した。これにより金の流出は止まったものの、国内では猛烈なインフレーションが発生し、庶民の生活を直撃した。この経済的混乱は幕府に対する不満を高め、幕末の政局に大きな影響を与えた。明治維新後、新政府によって「円・銭・厘」を単位とする新貨条例（1871年）が制定されたことで、約270年にわたって日本経済を支えた小判はその歴史的役割を終えた。