近世の通貨混乱と新貨条例制定の背景

江戸時代の日本は、金貨（両・分・朱）、銀貨（匁）、銭貨（文）が併存し、地域によって流通の主力が異なる極めて複雑な三貨制度をとっていた。幕末の開港に際しては、国内外の金銀比価の不均衡から多額の金貨が海外へ流出する事態を招き、幕府や諸藩が質の悪い貨幣を乱発したため、貨幣への信用は著しく低下した。維新後も明治政府は、戊辰戦争の軍費や新政権の維持費を賄うために不換紙幣である太政官札などを増発し、偽造貨幣の横行も手伝って国内の通貨秩序は破綻状態にあった。こうした状況を打破し、近代国家としての統一された貨幣制度を導入して国際的な信用を獲得するため、大隈重信や、アメリカの貨幣制度を視察した伊藤博文の建議に基づき、1871（明治4）年5月に「新貨条例」が制定された。

十進法の採用と金本位制への挑戦

新貨条例の最大の特徴は、それまでの複雑な4進法や16進法（1両＝4分＝16朱）を廃止し、1円＝100銭、1銭＝10厘とする「円・銭・厘」の十進法を導入した点である。また、欧米の主要国に倣って純金1.5グラムを「1円」とする金本位制を基本とした。しかし、当時の東アジアにおける貿易決済の実態は銀貨（メキシコ銀貨など）が主流であり、日本国内に十分な金準備（正貨）がなかったため、貿易の円滑化を目的として開港場に限定して「1円銀貨（貿易銀）」の通用も認めざるを得なかった。このため、日本の通貨制度は名目的には金本位制でありながら、実質的には金銀複本位制としてスタートすることとなった。

過渡期としての限界と歴史的意義

新貨条例によって近代貨幣制度の枠組みは構築されたものの、政府の金準備不足は深刻であった。さらに1877（明治10）年の西南戦争に伴う戦費調達のために政府紙幣や国立銀行券が乱発されると、激しいインフレーションが発生し、紙幣と金貨との兌換（交換）は停止に追い込まれた。これにより新貨条例が目指した金本位制は事実上崩壊し、日本は一時的に不換紙幣の整理と銀本位制への移行期を迎えることになる。新貨条例自体は制定直後に完全な機能を発揮することはできなかったが、統一通貨「円」を誕生させ、後の松方デフレによる紙幣整理や、1897（明治30）年の貨幣法制定による本格的な金本位制確立への道筋をつけた重要な過渡期的法令であった。