朝廷の圧力と幕府による「攘夷実行」の布告

ペリー来航以降、江戸幕府が結んだ日米修好通商条約をはじめとする不平等条約に対して、国内では強い反発が巻き起こっていた。特に、異国を激しく嫌悪する孝明天皇を擁する朝廷の権威が高まり、それを背景とした尊王攘夷運動が全国規模で激化していた。文久3年（1863年）、幕府の権威回復を目指して上洛した将軍・徳川家茂に対し、朝廷は強い姿勢で攘夷の実行を迫った。朝廷と尊攘派の激しい圧力に屈した幕府は、やむなく同年5月10日を攘夷実行の期日として全国の諸藩に布告した。

しかし、当時の幕府に欧米列強と戦争をする意志も軍事的な能力もなかった。幕府の布告は、あくまで国内向けの政治的なポーズであり、「外国から攻撃された場合には打ち払うように」という程度の消極的な方針に過ぎなかった。

長州藩による馬関海峡での砲撃決行

この幕府の布告を文字通りに受け取り、即座に武力行使に踏み切ったのが、当時尊王攘夷派の急先鋒であった長州藩である。長州藩は、本州と九州を隔てる交通の要衝である馬関海峡（現在の関門海峡）に沿岸砲台を築き、海峡を封鎖する態勢を整えていた。

期日である5月10日、長州藩兵および久坂玄瑞らが率いる光明寺党などの志士たちは、海峡に停泊していたアメリカの商船ペンブローク号に対して突如砲撃を開始した。さらに同月23日にはフランスの報知艦キャンシャン号を、26日にはオランダの東洋艦隊所属の軍艦メデューサ号に対して次々と砲撃を加えた。いずれも宣戦布告なしの奇襲であり、長州藩内は攘夷決行の熱狂に包まれた。

欧米列強の報復行動

長州藩の暴挙に対し、被害を受けた諸外国はただちに武力による報復行動に出た。同年6月、アメリカ軍艦ワイオミング号が馬関海峡に侵入して長州藩の軍艦を撃沈し、続いてフランスの東洋艦隊も陸戦隊を上陸させて沿岸の砲台を占拠・破壊した。長州藩は近代的な装備を持つ欧米の海軍力を前に為す術もなく、一時的に和睦を結ぶことを余儀なくされた。

しかし、長州藩はその後も海峡の封鎖を解かず、砲台の修復と軍備増強を図ったため、翌元治元年（1864年）には、イギリス・フランス・オランダ・アメリカの四カ国による大規模な連合艦隊が下関を襲撃する四国艦隊下関砲撃事件（馬関戦争）へと発展することになる。

事件の歴史的意義と「倒幕」への路線転換

長州藩外国船砲撃事件およびそれに続く四国艦隊下関砲撃事件の最大の歴史的意義は、観念的・政治的なスローガンであった「攘夷」が実際の軍事行動に移され、そして西洋の圧倒的な近代軍事力の前に完全に破綻したことを証明した点にある。

この手痛い敗戦を経験した長州藩では、外国を無闇に排斥する「小攘夷」の不可能を悟り、高杉晋作や桂小五郎（木戸孝允）らを中心に藩論が大きく転換していく。彼らは西洋の進んだ軍事技術や制度を積極的に導入する「開国進取（大攘夷）」へと方針を変え、奇兵隊に代表される新たな軍制改革を推し進めた。そして、真の独立を保つためには旧態依然とした幕府を打倒し、強力な近代統一国家を樹立しなければならないという倒幕運動へと突き進むことになったのである。同じく前年の生麦事件に端を発する薩英戦争（1863年）で攘夷の無謀さを痛感した薩摩藩と長州藩が、のちに薩長同盟を結び倒幕の原動力となる歴史的必然性が、この事件の敗北によって形成されたと言える。