日中戦争の長期化と精神総動員運動

1937年（昭和12年）に勃発した日中戦争は、当初の政府・軍部の予想に反して長期化・泥沼化した。これに対処するため、近衛文麿内閣は国民精神総動員運動を開始し、国家総力戦体制の構築を急いだ。物資の不足や消費の制限が本格化する中、国民が窮乏生活に耐え、一丸となって戦争に協力するための道徳的義務として「堅忍持久」の態度が広く求められるようになった。

物量不足を補う精神主義としての機能と限界

1941年（昭和16年）に太平洋戦争へと突入すると、連合国との圧倒的な物量差を埋めるため、精神主義的なスローガンはさらに強調された。「欲しがりません勝つまでは」に代表される標語とともに、「堅忍持久」は、配給制の強化や金属回収、過酷な労働環境、さらには本土空襲という限界状況においても、国家への絶対的な服従と忍耐を強いるための論理として機能した。しかし、物質的裏付けを欠いた精神論は国民を極限まで疲弊させ、日本の敗戦によってその欺瞞が露呈することとなった。