水力発電の開発と長距離高圧送電の実現

明治期の日本の産業革命を支えたのは、石炭を燃料とする蒸気機関であった。しかし、大正時代に入ると、日本国内の豊富な水資源を利用した水力発電の開発が急速に進展した。特に大正期には「水主火従（すいしゅかじゅう）」と呼ばれる、水力発電を主、火力発電を従とする電力開発方針が定着した。

1914年には、福島県の猪苗代第一発電所から東京への長距離高圧送電（約225km）が成功し、大消費地である都市や工業地帯へ安価で安定した電力を供給する体制が整った。これにより、各地で電力会社が乱立・統合を繰り返しながら規模を拡大し、電力が産業用動力として安価に利用できる環境が整備された。

電気モーターの普及と工場生産の変貌

従来の蒸気力による工場運転では、巨大なボイラーからシャフトやベルトを介して工場全体の機械を連動させていたため、エネルギーのロスが大きく、一部の機械のみを動かすことも困難であった。しかし、電力が普及すると、機械一台一台に電気モーター（電動機）を取り付ける「個箇運転」が可能となった。

この変化により、工場のレイアウトは劇的に自由になり、エネルギー効率が大幅に向上した。また、シャフトやベルトの破断事故といった危険性が排除され、工場内の労働環境も安全かつ清潔なものへと改善された。さらに、安価な小型モーターの登場は、大工場だけでなく中小の町工場にも動力化の恩恵をもたらし、日本全体の工業生産力を底上げすることとなった。

重化学工業の発展と同時代への影響

動力源の電気化は、繊維産業などの軽工業にとどまらず、新たな産業の創出をもたらした。特に、大量の電力を消費する電気化学工業（硫安などの化学肥料、アルミニウム精錬など）や、電気モーター自体を製造する電機メーカー（日立製作所など）がこの時期に急成長を遂げた。

大正期から昭和初期にかけて展開された「蒸気力から電力へ」の転換は、日本のエネルギー自給率（当時は国内の水力発電に依存できたため）を高めるとともに、日本が近代的な重化学工業国家へと歩みを進めるための技術的・経済的インフラを確立する極めて重要なプロセスであった。