設立の背景と西村茂樹の危機感

明治政府による文明開化の推進や自由民権運動の台頭は、従来の伝統的な共同体や道徳観を大きく揺るがした。明六社の一員でもあった西村茂樹は、極端な欧米化にともなう道徳的混乱を深く憂慮し、近代国家にふさわしい新しい道徳（「国民道徳」）の確立が不可欠であると考えた。こうした問題意識から、1876（明治9）年に西村らが中心となって「弘道会」が結成され、1885（明治18）年に「日本弘道会」へと改称された。

教育勅語の先駆としての歴史的意義

日本弘道会は、儒教の「忠孝」を道徳の根本に据えつつ、西洋の倫理学をも取り入れることで、近代的な「国民」としての道徳を提唱した。この動きは、初代文部大臣・森有礼の教育政策とも関わりを持ち、1890（明治23）年に発布される教育勅語（教育に関する勅語）の思想的土壌を形成することとなった。国家の近代化と伝統的価値観の調和を模索した同会の運動は、天皇制国家を支える国民教化の先駆的な役割を果たしたといえる。