ビスマルク体制の崩壊と露仏の接近

19世紀後半、ドイツ帝国の宰相ビスマルクはフランスを国際的に孤立させるため、複雑な同盟網であるビスマルク体制を構築し、ロシアとも秘密裏に再保障条約を結んでいた。しかし、1890年にビスマルクが辞任し、皇帝ヴィルヘルム2世が世界政策（新航路）を掲げて親政を開始すると、ドイツはロシアとの再保障条約の更新を拒否した。孤立を恐れたロシアは、同じくドイツに警戒心を抱き、国際的孤立からの脱却を狙うフランスに接近することとなった。

また、この接近には経済的な背景も強く働いていた。シベリア鉄道の建設をはじめとして急速な工業化を推進していたロシアは、莫大な外資を必要としており、豊かな資本を持つフランスがこれに応じて多額の借款（フランス資本の投下）を行ったことで、両国の関係は急速に緊密化していった。

同盟の成立と対ドイツ包囲網の形成

1891年に露仏両国間で政治協定が結ばれ、翌1892年には軍事協定が署名された。そして1894年に正式に発効したのが露仏同盟である。この同盟の核心は、ドイツまたはドイツの支援を受けたイタリアがフランスを攻撃した場合、ロシアは全力を挙げてドイツを攻撃し、逆にドイツまたはドイツの支援を受けたオーストリアがロシアを攻撃した場合、フランスはドイツを攻撃するという強力な相互防衛の約束であった。

これによりフランスは長年の孤立から脱却し、逆にドイツは、戦争になれば東西両戦線で同時に戦う「二正面作戦」を強いられるという挟み撃ちの恐怖を抱くこととなった。

三国協商への発展と第一次世界大戦への道

露仏同盟の成立は、ヨーロッパをドイツを中心とする三国同盟（独・墺・伊）と、それに並立する陣営とに二分する第一歩となった。その後、フランスは1904年にイギリスと英仏協商を結んだ。さらにロシアも、極東での南下政策が行き詰まったのちの1907年にイギリスと英露協商を結んだことで、露仏同盟を中核とした三国協商（英・仏・露）が成立した。

この二大陣営の対立構造は、バルカン半島での民族対立などを発火点として限界に達し、やがて1914年（大正3年）の第一次世界大戦の勃発へと直結することになる。

日本史における意義と大正期の外交

日本史の視点から見ると、露仏同盟は明治・大正期の日本の外交政策に深く関わっている。日清戦争後の1895年に行われた三国干渉において、フランスがロシアの主導に同調して日本に遼東半島の還付を迫ったのは、成立したばかりの露仏同盟のつながりがあったためである。これに対抗するため、日本は1902年にイギリスと日英同盟を結び、露仏同盟と対峙する構図が生まれた。

しかし、日露戦争（1904〜1905年）で日本が勝利すると、国際関係は大きく変化する。ロシアは極東での拡張を諦めざるを得なくなり、同盟国ロシアの敗北を見たフランスも、日本の軍事的実力を高く評価して極東における利権の調整を図った。これが1907年の日仏協約および第1回日露協約の締結へとつながり、日本は露・仏・英の協商陣営と事実上結びつくことになったのである。

大正時代に入り第一次世界大戦が勃発すると、日本は日英同盟を理由に三国協商（連合国）側として参戦した。露仏同盟に端を発するヨーロッパの勢力均衡構造の変化は、大正初期の日本が第一次世界大戦に参戦し、戦後に国際連盟の常任理事国として「五大国」の地位を確立するまでの外交史において、極めて重要な前提条件であったと言える。