漢冶萍公司の結成と萍郷の役割

19世紀末、清朝の「洋務運動」の中で漢陽鉄廠（湖北省）が設立されたが、製鉄に必要な燃料（強粘結炭）を確保するため、1898年に江西省の萍郷炭鉱の開発が本格化された。1908年には、製鉄所である漢陽鉄廠、鉄鉱石を供給する大冶鉄山、そして石炭を供給する萍郷炭鉱が合併し、中国初の近代的重工業コンツェルンである漢冶萍公司（かんやひょうこんす）が成立した。萍郷炭鉱から産出される良質な石炭は、近代製鉄の成否を握る核心的資源であった。

日本重工業の生命線と対華二十一カ条要求

日本の明治政府が設立した官営八幡製鉄所は、操業当初から原料（鉄鉱石・石炭）の自給が困難であり、清朝側の漢冶萍公司に依存していた。特に製鉄用コークスの原料となる萍郷炭鉱の石炭は、八幡の操業維持に不可欠であった。日本側は同公司に対して巨額の借款（融資）を行い、資源供給の確保と経営権への介入を狙った。

第一次世界大戦中の1915年、大隈重信内閣が中華民国の袁世凱政権に突きつけた対華二十一カ条要求の第3号において、「漢冶萍公司を日中合弁（合辦）とすること」「同公司に属する炭鉱・鉄山などの周辺鉱山の採掘権を他国に与えないこと」を要求した。この要求の背景には、萍郷炭鉱を含む中国国内の豊富な鉄・石炭資源を独占的に確保し、日本の近代重工業および軍需産業の基盤を磐石にするという強い帝国主義的意図が存在していた。