八幡製鉄所との提携と日本の近代化

清朝末期の「洋務運動」期、湖広総督であった張之洞によって開発が進められた大冶鉄山は、同地で産出される極めて良質な鉄鉱石を背景に、中国近代重工業の象徴となった。一方、日清戦争後に産業革命を急ピッチで進めていた日本は、自国に製鉄用の鉄鉱石資源が乏しいという致命的な課題を抱えていた。そこで1899（明治32）年、操業を間近に控えていた官営八幡製鉄所の原料を確保するため、日本側は大冶鉄山からの鉄鉱石買収契約を締結した。1901年に操業を開始した八幡製鉄所にとって、大冶鉄山から供給される鉄鉱石は、近代日本の軍事・産業基盤となる鉄鋼生産を根底から支える生命線となったのである。

対華二十一カ条要求と利権の独占

1908年、大冶鉄山は漢陽鉄廠、萍郷炭鉱と合併し、中国初の鉄鋼コンビナートである漢冶萍公司（かんやへいこうし）へと発展した。日本側は同公司に対して巨額の借款を提供することで、鉄鉱石の優先的な引き渡し権を確保し、経営への関与を強めていった。大正時代に入り、第一次世界大戦が勃発すると、大隈重信内閣は1915年に中国の袁世凱政権に対して対華二十一カ条要求を突きつけた。この要求の第3号には、漢冶萍公司を日中合弁会社とすること、および同公司に属する鉱山周辺の採掘権を他国に与えないことが盛り込まれた。これは大冶鉄山の豊富な鉄資源を日本が独占的に支配しようとした動きであり、当時の日本の東アジアにおける資源獲得競争と、中国での権益拡大政策を象徴する出来事であった。