鎌倉幕府の滅亡と天皇親政の幕開け

1333年（元弘3年）、後醍醐天皇の討幕運動である元弘の乱に端を発し、足利高氏（後の尊氏）や新田義貞ら有力御家人の離反によって鎌倉幕府は滅亡した。隠岐に流されていた後醍醐天皇は京都へ帰還し、天皇主導の新たな政治体制をスタートさせた。これが「建武の新政」である。翌1334年には元号を「建武」と改め、幕府のみならず摂政や関白も置かず、天皇にすべての権力を集中させる親政を開始した。

「公家一統」の理念と新政の政策機構

後醍醐天皇が目指したのは、天皇が絶対的な権力を持っていたとされる醍醐天皇・村上天皇の時代（延喜・天暦の治）への回帰であった。これを「公家一統」と呼ぶ。重要政策の決定は、天皇の命令書である綸旨（りんじ）を絶対的な根拠とし、「綸旨にあらざれば正理にあらず」とまで言われた。

中央の行政機関としては、重要政務を審議する記録所、武士の所領訴訟などを扱う雑訴決断所、恩賞の決定を行う恩賞方、京都の治安維持を担う武者所などが新設された。地方においては国司と守護を併置し、さらに重要な拠点である東北地方には陸奥将軍府、関東地方には鎌倉将軍府を置き、それぞれに親王を派遣して公武を統合した独自の支配機構を構築しようと試みた。

武士の不満と「二条河原の落書」

しかし、この理想主義的な新政は当時の社会構造と激しく乖離していた。最も大きな問題は恩賞の不公平であった。倒幕の恩賞は後醍醐天皇に付き従った公家や寺社に厚く、実際に血を流して戦った武士たちの多くには十分な恩賞が与えられなかった。また、所領の確認や訴訟処理において綸旨が絶対とされたため、手続きが滞り、土地の権利をめぐる混乱が全国各地で頻発した。

さらに、天皇は大内裏の造営計画を立ち上げ、諸国の地頭や御家人から税を取り立てようとしたり、銅銭に代わる紙幣（乾坤通宝）の発行を計画したりするなど、実態にそぐわない経済政策で社会の混乱に拍車をかけた。建武新政期の無秩序な世相は、当時の京都に掲げられた『二条河原の落書』に「此頃都ニハヤル物、夜討・強盗・謀綸旨（にせりんじ）」と痛烈に風刺されている。

新政の崩壊と歴史的意義

武士社会の不満が頂点に達する中、1335年（建武2年）に北条氏の残党が鎌倉を占拠する中先代の乱が勃発する。足利尊氏は天皇の許可を得ずに討伐に向かい、そのまま鎌倉に留まって武士たちの恩賞要求に応え、新政から離反した。後醍醐天皇は新田義貞らに尊氏討伐を命じたが、尊氏は反新政派の武士たちを束ねて京都へ進軍。1336年の湊川の戦いで楠木正成らを破り、京都を制圧した。これにより、建武の新政はわずか3年足らずで崩壊した。

後醍醐天皇は吉野（奈良県）へ逃れて南朝を開き、時代は南北朝時代へと突入する。建武の新政は、すでに社会の実質的な支配者となっていた武士の存在を過小評価し、時代錯誤な古代的権威の復興を急いだために短命に終わった。しかし、公家や武家などの多元的な支配体系を打ち破り、一つの強力な王権のもとに国家権力を統合しようとした野心的な試みは、後世の室町幕府の権力基盤の形成にも少なからず影響を与えた点において、日本政治史上における重要な転換点であったと評価できる。