吉田松陰の「草莽崛起」論と主体形成

「草莽（そうもう）」とは『孟子』に由来する言葉であり、草むら、すなわち「在野」や「民間」を意味する。幕末期、黒船来航をはじめとする対外的危機（内憂外患）に直面する中、従来の幕藩体制や門閥秩序では国難を乗り切れないと批判した長州藩の吉田松陰は、藩や幕府といった既存の公的枠組みに頼るのではなく、名もなき民間人（草莽）が国家の主権を守るために立ち上がるべきだとする「草莽崛起（そうもうくっき）」論を提唱した。

この思想は、下級武士のみならず、豪農、豪商、さらには神職や寺社勢力など、従来の身分秩序において政治的決定権を持たなかった層に強い精神的影響を与えた。彼らは国を憂う一人の「志士」としての自己を確立し、藩の枠組みを超えた尊王攘夷運動や倒幕運動の主体となっていった。

草莽隊の結成と維新における光と影

「草莽崛起」の思想は、単なるスローガンにとどまらず、具体的な軍事組織の結成へとつながった。その代表例が、1863年に高杉晋作が結成した長州藩の奇兵隊である。武士以外の農民や町人を広く徴募した奇兵隊などの諸隊は、身分制度の枠を崩し、近代的な歩兵戦術を駆使して四国艦隊下関砲撃事件後の防衛や第二次長州征討（四境戦争）で目覚ましい戦果を上げた。

戊辰戦争期になると、新政府軍への協力を志向する各地の「草莽隊（義勇軍）」が急増した。相楽総三が率いた赤報隊などはその代表格であり、新政府の先鋒として「年貢半減」を掲げて進軍した。しかし、新政府は財政上の理由からこの公約を維持できなくなると、赤報隊を「偽官軍」として弾圧し、相楽らは処刑された。さらに、維新後に進められた版籍奉還や常備軍の整備、のちの徴兵令の制定にともない、不要となった多くの草莽隊は武装解除を命じられ、中にはその処遇に不満を抱いて反乱（脱隊騒動など）を起こすなど、維新の陰の犠牲者となった側面も有している。