大政奉還から王政復古への道のり

1867（慶応3）年10月、江戸幕府第15代将軍・徳川慶喜は、朝廷に政権を返上する大政奉還を行った。これは、薩摩藩や長州藩による武力討幕の大義名分を失わせるとともに、新たに諸侯会議を創設し、徳川家がその議長として実質的な政治的主導権を握り続けるための高度な政治的妥協策であった。この結果、討幕の密勅は事実上取り消され、討幕派は一時的に窮地に立たされた。

しかし、西郷隆盛や大久保利通ら薩摩藩の強硬派、および岩倉具視ら倒幕派の公家は、徳川氏を完全に排除した新政権の樹立を目指した。彼らは水面下で朝廷工作を進め、武力行使を伴うクーデターの計画を周到に練り上げていったのである。

クーデターの決行と新政府の樹立

1867年12月9日、薩摩・越前・尾張・土佐・安芸の5藩の兵が京都御所の九門を封鎖し、親幕府派の公家である朝彦親王（中川宮）や二条斉敬（関白）らを締め出した上で、明治天皇の臨席のもと御学問所において王政復古の大号令が発せられた。

この大号令では、幕府、摂政、関白などの旧体制の廃止が宣言され、神武天皇の昔に立ち返るという理念（王政復古）が掲げられた。同時に、新たな政府機構として、総裁（そうさい）、議定（ぎじょう）、参与（さんよ）の三職が設置された。総裁には有栖川宮熾仁親王が就任し、議定には皇族・公卿・有力諸侯が、参与には公卿のほか、西郷隆盛や大久保利通、木戸孝允ら討幕派の実務官僚（下級武士）が任命された。これにより、天皇親政を掲げながらも、実質的には薩長を中心とする新政府が誕生したのである。

小御所会議と徳川慶喜の排除

王政復古の大号令が発せられた同日の夜、天皇の御前で初の三職会議である小御所会議（こごしょかいぎ）が開かれた。この会議の最大の焦点は、徳川慶喜の処遇であった。

土佐藩の山内容堂や越前藩の松平慶永（春嶽）らは、慶喜を議定として新政府に参画させるべきだと主張したが、岩倉具視や大久保利通らは強硬に反対した。激しい議論の末、ついに討幕派の主張が通り、慶喜に対して辞官納地（内大臣の辞任と幕府領の朝廷への返上）を命じることが決定された。これにより、慶喜を新政府から完全に排除し、徳川家の経済的・政治的基盤を奪うという討幕派の最大の目的が達成されることとなった。

歴史的意義と戊辰戦争への序曲

王政復古の大号令は、約260年続いた江戸幕府を名実ともに終焉させ、明治新政府の成立を内外に宣言した日本史上の重大な転換点である。同時に、このクーデターは諸侯会議による平和的な体制移行の道を断ち切り、薩長主導による体制変革を決定づけた。

辞官納地を命じられた慶喜は、不測の事態を避けるために一旦は大坂城に退去して恭順の姿勢を見せた。しかし、旧幕府軍や旗本らの不満は頂点に達し、江戸での薩摩藩による挑発工作も相まって、武力衝突は避けられない情勢となった。結果として、翌1868年1月に勃発する鳥羽・伏見の戦いから始まる戊辰戦争へと繋がり、日本は本格的な内戦を経て近代国家の建設へと突き進んでいくこととなる。