近世金貨の体系と四進法の仕組み

徳川家康は関ヶ原の戦いに勝利した翌年の1601年（慶長6年）に慶長金銀を創出して通貨の統一に乗り出した。このとき整備された金貨の単位系に採用されたのが四進法である。金貨は個数を数えて用いる計数貨幣であり、基本単位である「両（りょう）」の下に、「分（ぶ）」、「朱（しゅ）」という補助単位が設けられた。これらは1両＝4分、1分＝4朱（したがって1両＝16朱）という4ごとの倍数関係で結ばれていた。

この四進法のルーツは、戦国時代に甲斐国の武田信玄が創始したとされる「甲州金」の制度にある。甲州金は日本で最初に体系化された計数貨幣であり、家康は甲斐を領有した際にこの制度を高く評価し、江戸幕府の貨幣制度へ導入した。これにより、高額な「小判（1両）」から、中額・低額の「一分金」や「一朱金」にいたるまで、統一的な四進法による計算体系が確立することとなった。

「三貨制度」における複雑な度量衡と両替商

江戸時代の貨幣体系は、東日本を中心に流通した金貨、西日本を中心に流通した銀貨（秤量貨幣であり、単位は「貫」「匁」「分」の十進法）、そして全国の庶民が日常的に用いた銭貨（銅貨・寛永通宝など、単位は「文」「貫」の十進法）の3つが並立する三貨制度であった。つまり、同じ国内で四進法（金）と十進法（銀・銭）という異なる計算体系が共存していたのである。

この複雑な貨幣体系は、地域間の交易や経済活動において大きな障壁となった。金・銀・銭の交換比率は日々変動する変動相場制であったため、これらの中立ちを行う両替商（本両替や銭両替）が発達した。両替商は、四進法の金と十進法の銀・銭を精緻に計算・換算して手数料を得ることで、巨大な金融資本を形成し、幕府の財政や大名貸しを支える存在へと成長していった。

幕末の幣制混乱と近代十進法への転換

幕末期、開国にともなう海外との金銀比価の不均衡から、国内の大量の金貨が国外へ流出する事態が発生した。幕府はこれに対処するため、金貨の質量を大幅に引き下げた万延小判などを発行したが、これにより急激なインフレーションを招き、四進法に基づく伝統的な貨幣秩序は動揺した。

明治維新を迎えると、新政府は近代国家にふさわしい統一的な貨幣制度の樹立を急いだ。1871年（明治4年）に制定された新貨条例により、従来の金・銀・銭および四進法の単位系は廃止され、新たに「円・銭・厘」を単位とする十進法の通貨体系へと完全移行した。これにより、江戸時代を通じて日本の経済活動を支えた特徴的な四進法は、その歴史的役割を終えた。