近世身分制における「職人」の位置づけ

中世における「職人」という言葉は、手工業者だけでなく、芸能者や宗教者、さらには非農業的民衆全般を含む非常に幅広い概念であった。しかし、豊臣政権から江戸幕府へと至る兵農分離と社会編成の過程で、職人の意味合いは次第に「手工業に従事する人々」へと限定されていった。江戸時代のいわゆる士農工商という身分概念において、職人は「工」に該当する。彼らは商人（商）とともに都市に居住する町人として編成され、幕藩体制下の社会・経済を支える重要な構成要素となった。

城下町の建設と職人町の形成

江戸時代初期、各地の有力大名は領国支配の拠点として大規模な城郭と城下町の建設を進めた。この巨大プロジェクトには、大工、左官、石工をはじめとする多数の建築・土木関係の職人が不可欠であった。大名たちは、領内に点在していた職人を城下町に強制的に集住させ、武器や生活必需品の生産基盤を都市に集中させる政策をとった。これにより、城下町には「鍛冶町（かじまち）」「紺屋町（こんやまち）」「大工町」など、職業ごとに集住区画が設けられた。これらは職人町と呼ばれ、現在でも全国各地の都市に地名としてその名残をとどめている。

仲間組織の結成と特権の掌握

都市に集住した職人たちは、生業の安定を図るため、次第に同業組合である仲間（なかま）を組織した。幕府や諸藩は、職人たちに対して城郭の修繕や公用・軍需品の納入といった役負担（国役など）を課す一方で、彼らが結成した仲間組織を公認し、営業の独占権を保障した。18世紀半ば以降には、営業税にあたる運上・冥加を上納させることで、これらの組織は株仲間としてさらに強化された。職人たちは技術の伝承や品質の維持、徒弟制度による後継者育成を厳格に行い、近世特有の高度で洗練された手工業技術（工芸・漆器・陶磁器・染織など）を開花させる原動力となった。

江戸時代後期の変容と農村手工業の台頭

江戸時代後期になると、商品貨幣経済が全国的に浸透し、都市の職人を取り巻く環境に大きな変化が生じた。特権に依存し保守化した都市の職人や株仲間に対し、農村部において豪農や在郷商人を中心とした農村手工業（問屋制家内工業など）が勃興したのである。特に織物業や醸造業などの分野において、安価で大量生産が可能な農村の特産品が都市の市場に流入するようになると、旧来の都市職人は深刻な打撃を受けた。これに対し幕府は、天保の改革において株仲間の解散（株仲間解散令）を命じるなど、物価統制と流通の再編を試みたが、時代の趨勢を止めることはできず、日本の産業経済の主役は次第に都市の特権的職人から農村の新たな生産者層へと移行していくこととなった。