王政復古と「祭政一致」のシンボル

慶応3年（1867年）の王政復古の大号令により発足した明治新政府は、天皇を中心とする古代の律令国家を理想モデルとした。その具体的な現れとして、明治元年（1868年）の政体書に基づく「太政官七官制」において神祇官が再興された。これは、政治と神事を一体とする祭政一致の理念に基づき、天皇の権威による挙国一致体制を作り出すための政策であった。この動きは、同年に出された神仏分離令や、それに伴う過激な廃仏毀釈の運動とも深く結びついていた。

二官六省制における最高位への格上げ

明治2年（1869年）の官制改革（二官六省制）に際して、神祇官は行政全般を統括する太政官から完全に独立し、これと同格、あるいは理念的にはそれ以上の地位を与えられた。神祇官は、全国の神社や神職を支配下に置き、宣教使を派遣して民衆に「敬神愛国」などの教義を説く大教宣布運動を推進した。これはキリスト教などの外来思想に対抗し、神道をベースにした近代国家のアイデンティティを確立しようとする「神道国教化」の試みであった。

近代化の潮流と神祇官の終焉

しかし、前近代的な復古神道主義に基づく宗教統制は、近代国家としての法制度整備を進める実務派官僚（大久保利通や木戸孝允ら）との間で摩擦を生んだ。また、欧米列強からキリスト教禁教に対する強い非難（外圧）を受けたこともあり、新政府は近代的な政教分離の方向へ舵を切らざるを得なくなった。明治4年（1871年）に神祇官は神祇省に格下げされ、翌明治5年（1872年）には教部省へと統合されて廃止された。これにより、国家神道の形成プロセスは、復古的な祭政一致から、より洗練された制度的統合へと変容していくことになった。