寄進地系荘園の重層化と「本家」の誕生

平安時代中期以降、地方の開発領主たちは、国司による厳しい課税や介入から逃れるため、土地の所有権を名目的に中央の権力者に寄進して保護を求めた。この寄進を受けた中央の貴族や寺社を領家（りょうけ）と呼ぶ。しかし、領家の政治的権威が不十分な場合、国司の圧迫を排除しきれないことがあった。そこで領家は、自らの権利（領家職）を維持しつつ、さらに上位の強大な権力を持つ摂関家や皇族に荘園を再寄進した。この結果、最上位に位置づけられた名目上の領主が「本家」である。

このようにして、現地を直接支配する開発領主（下司・公文などの荘官）、その上に立つ領家、そして頂点に君臨する本家という、重層的な土地支配構造が形成された。

「職の体系」と本家の歴史的意義

本家が持つ荘園への権益や支配権は本家職（ほんけしき）と呼ばれた。中世の荘園制においては、一つの土地に対して複数の主体がそれぞれの階層に応じた収益権や支配権を重層的に分有しており、これを「職（しき）の体系」と呼ぶ。本家は、領家から差し出される年貢の一部を「本家分」として受け取る代わりに、その絶大な権勢をもって荘園に税負担を免除させる不輸（ふゆ）の権や、検非違使などの国使の立ち入りを拒絶する不入（ふにゅう）の権を獲得・維持する役割を担った。

特に院政期に入ると、上皇や法皇が膨大な荘園の寄進を受け、最大の「本家」として君臨するようになった（八条院領や長講堂領など）。これにより、本家は単なる名目上の存在にとどまらず、荘園の事実上の支配者である「本所（ほんじょ）」として、中世の社会・経済において決定的な主導権を握ることとなった。