毛利氏の退転と福島正則の改易

関ヶ原の戦い（1600年）以前、安芸・備後を含む中国地方の大半は、西軍の総大将であった毛利輝元が領していた。しかし敗戦により毛利氏は周防・長門の2カ国へと大幅に減封される。これに代わって広島に入封したのが、東軍の武功派として活躍した福島正則であった。正則は安芸・備後の計49万8000石を与えられ、広島城の本格的な整備や城下町の拡張、西国街道（山陽道）の付け替えを行い、近世藩政の基礎を築いた。

しかし、大坂の陣を経て幕府による大名統制が強化される中、元和5年（1619年）、正則は台風で破損した広島城の石垣を幕府の許可なく無断で修復したことが「武家諸法度」違反とみなされ、改易（信濃川中島へ減封）処分となった。これは、豊臣恩顧の有力武断派大名を排除し、徳川主導の集権体制を天下に示すための見せしめ的政策であったとされる。

浅野氏の入封と藩政の確立

福島氏の改易後、紀伊和歌山藩から浅野長晟（ながあきら）が42万6000石で入封した。浅野家は、豊臣秀吉の正室・北政所（ねね）の親族にあたる名門であり、以後、明治維新まで12代にわたって広島藩を統治することとなる。長晟は入封直後に領内で発生した一揆を厳しく鎮圧する一方、領内検地を実施して緊密な兵農分離を推し進め、藩支配の土台を固めた。

浅野氏の統治下では、広大な領地と瀬戸内海の海上交通網を活用した産業振興が進められた。特に、太田川下流の干拓による新田開発、木綿や広島紙（和紙）などの特産品の奨励、さらには広島藩独自の流通統制制度である「国産仕法」などが展開され、藩財政の維持と領内経済の発展が図られた。

幕末の動向と長州征伐における立場

幕末期において、隣国である長州藩（毛利氏）との地理的・歴史的な関係から、広島藩は極めて困難な政治判断を迫られた。元治元年（1864年）および慶応2年（1866年）の長州征伐において、広島藩は幕府から最前線の軍事拠点としての協力を求められた。しかし、当時の藩主・浅野長勲（ながこと）や家老の辻将曹らは、長州藩への同情的な立場から武力解決に反対し、一貫して幕府と長州との仲介役（和議の斡旋）に努めた。

その後、幕府の衰退が決定的となると、広島藩は薩摩藩・長州藩と同盟を結んで大政奉還を画策するなど、政局の調整役として動いた。戊辰戦争が勃発すると、藩内の有志が独自の軍事組織「神機隊」を結成して東日本各地を転戦し、新政府軍の勝利に大きく貢献した。広島藩は、西国の雄藩として幕末の動乱期におけるキャスティング・ボードを握る役割を果たしたのである。