住友財閥の形成と銀行の創設

住友の起源は江戸時代の銅商にさかのぼり、愛媛県の別子銅山経営を中心として発展を遂げた。明治維新後、近代的な産業資本への転換を図るなかで、1895（明治28）年に「住友銀行」が私立銀行として大阪に開業された。1912（明治45）年には株式会社へ改組され、住友財閥（住友合資会社）の傘下で、金属や化学、機械などのグループ企業（住友コンツェルン）へ資金を供給する中核機関としての役割を強めていった。

昭和金融恐慌と「五大銀行」への集中

大正から昭和初期にかけて、日本経済は戦後恐慌や1927（昭和2）年の昭和金融恐慌など、度重なる金融不安に見舞われた。この過程で多くの中小銀行が破綻あるいは休業に追い込まれたが、住友銀行は強固な財閥背景と堅実な経営方針（「浮利を追わず」の住友精神）により、預金者からの高い信用を維持した。その結果、安全な預け先を求める資金が住友銀行を含む大手銀行に集中し、三井・三菱・安田・第一とともに五大銀行と呼ばれる寡占体制を形成、昭和期における日本の金融市場を支配するに至った。

戦後改革と高度経済成長期の展開

太平洋戦争の敗戦後、GHQ（連合国軍最高司令官総司令部）による財閥解体政策により、住友本社の解体と財閥家族の排除が行われた。住友銀行も一時「大阪銀行」への商号変更を余儀なくされたが、サンフランシスコ平和条約締結後の1952（昭和27）年に「住友銀行」の名を復活させた。戦後の高度経済成長期には、旧財閥系企業が「住友グループ（白水会）」として再結集するなかで、そのメインバンクとして積極的な融資を敢行。「猛烈銀行」と称されるほどの徹底した効率経営と営業力で急成長を遂げ、関西発のメガバンクとして日本の重化学工業化を資金面から支え続けた。その後、平成の金融再編を経て、2001（平成13）年にさくら銀行と合併し、現在の三井住友銀行となった。