安田銀行 (やすだぎんこう)
【概説】
明治期から昭和期にかけて日本経済を牽引した、安田財閥の中核をなす金融機関。三井・三菱・住友・第一とともに「五大銀行」の一角を占め、大衆金融の組織化や地方銀行の系列化を通じて日本の近代金融システムの確立に大きく貢献した。
安田財閥の形成と銀行の誕生
安田銀行のルーツは、幕末の1866年(慶応2年)に安田善次郎が江戸・日本橋に開業した両替商「安田商店」にさかのぼる。維新期の混乱期において、安田は明治政府の太政官札(公債)の整理や公金取扱業務を引き受けることで急成長を遂げ、政商としての地位を固めた。
1880年(明治13年)、安田商店は資本金20万円で安田銀行へと改組された。三井、三菱などの他財閥が鉱山や貿易、製造業などの多様な事業部門を抱えていたのに対し、安田財閥は「金融財閥」としての特色を強く持っていた。安田銀行は、系列の安田貯蓄銀行や帝国海上保険などとともに、財閥内の強力な金融ネットワークの要として機能した。
昭和金融恐慌と「五大銀行」への資金集中
安田銀行が日本最高峰の商業銀行としての地位を不動のものとしたのは、昭和初期の経済激変期であった。1923年(大正12年)の関東大震災後、安田は傘下の関連銀行を大合同させ、日本最大の預金高を誇る巨大銀行へと脱皮した。
さらに、1927年(昭和2年)に発生した昭和金融恐慌は、日本の銀行界の勢力図を大きく塗り替えた。中小銀行が次々と休業・破綻に追い込まれる中、安全性を求めた預金者たちの資金は、安田を含む大手財閥系銀行へと一挙に流入した。これにより、日本の金融市場は安田・三井・三菱・住友・第一の五大銀行による支配体制(金融資本の集中)へと移行し、昭和期の戦時経済へと繋がる独占的な金融基盤が形成された。
戦時体制から戦後の「富士銀行」への改組
1930年代以降の日中戦争から太平洋戦争期にかけて、安田銀行は国家の軍需産業への融資や国債の引き受けを強制され、準戦時金融体制の中に組み込まれていった。財閥の総本山として君臨していた安田保善社のもと、軍需産業への資金供給源としての役割を果たした。
1945年(昭和20年)の敗戦後、GHQ(連合国軍最高司令官総司令部)による財閥解体の指令が下り、安田財閥も解散を余儀なくされた。これにより安田銀行は財閥の支配から切り離され、1948年(昭和23年)に富士銀行へと改称した。富士銀行はその後、高度経済成長期に第一勧業銀行や日本興業銀行と並ぶ都市銀行の雄として発展し、現在のみずほ銀行(みずほフィナンシャルグループ)へと受け継がれていくこととなる。