被害の実態と凄惨な症状

イタイイタイ病は、富山県を北上して日本海に注ぐ神通川の下流域（主に現在の富山市周辺）で発生した。患者は主に、長年にわたりその土地で暮らし、神通川の水を農業用水や飲料水として利用してきた中高年の女性に集中していた。体内に蓄積されたカドミウムが腎臓の機能を著しく障害し、それに伴ってカルシウムが体外に排出されてしまうことで、重度の骨軟化症を引き起こした。わずかな動作や咳払いをしただけでも骨折するほど骨がもろくなり、「痛い、痛い」と泣き叫びながら衰弱し死に至るという極めて凄惨な病状であったことから、この特異な名称で呼ばれるようになった。

カドミウム汚染の背景と日本の近代化

汚染の発生源は、神通川の上流、岐阜県飛騨市に位置していた三井金属鉱業神岡事業所（神岡鉱山）である。神岡鉱山は明治時代以降、日本の近代化と富国強兵を支える重要な亜鉛や鉛の供給源として大規模な採掘が行われていた。特に日中戦争から太平洋戦争にかけての軍需増産、さらに戦後の復興期から高度経済成長期にかけて、亜鉛の製錬過程で生じる未処理の有害なカドミウムを含む廃水が大量に神通川へ垂れ流された。この汚染水が下流域の水田に引き込まれた結果、土壌や米にカドミウムが蓄積し、それを長年摂取した地域住民に深刻な健康被害をもたらしたのである。四大公害病の中では、発生の起源が大正期から戦前にまで遡る最も古い公害問題であった。

原因究明と日本初の公害病認定

大正時代や昭和初期から奇病として地域で恐れられていたものの、長らく原因は不明とされ、過労や栄養失調、あるいは風土病として処理されていた。しかし、1950年代後半から地元の開業医である萩野昇らが患者の治療と独自の原因究明に奔走し、カドミウム中毒説を発表した。当初は三井金属側や一部の学者からの激しい反発を受けたものの、臨床的・疫学的な調査が地道に積み重ねられた結果、カドミウムと病気の因果関係が次第に科学的に立証されていった。そして世論の公害に対する危機感が高まる中、1968年（昭和43年）に厚生省（現在の厚生労働省）は、イタイイタイ病をカドミウムによる公害病であると正式に断定した。これは日本政府が初めて企業活動による公害と健康被害の因果関係を認めた画期的な出来事であった。

四大公害裁判とその歴史的意義

公害病認定を受けた1968年、被害者とその家族は三井金属鉱業を相手取り損害賠償を求める民事訴訟を起こした（イタイイタイ病裁判）。この裁判は、水俣病（熊本県）、新潟水俣病（阿賀野川流域）、四日市ぜんそく（三重県）に関する訴訟とともに四大公害裁判の一つとして日本社会の大きな注目を集めた。1971年の第一審、翌1972年の控訴審において住民側が全面勝訴し、企業の故意や過失を問わず賠償責任を認める「無過失責任」の原則が適用された。さらに判決後、被害者側と企業側との間で公害防止協定が締結され、汚染土壌の復元や継続的な立ち入り調査による監視の枠組みが住民の手によって構築された。一連の社会運動は、1967年の公害対策基本法の制定や、1971年の環境庁（現在の環境省）発足といった日本の環境行政の抜本的な転換を促す強力な契機となり、経済発展を優先し国民の健康や命を軽視してきた近代日本の歩みに大きな反省を迫る歴史的教訓となった。