1970年万博との対比と開催の背景

1970年（昭和45年）に開催された日本万国博覧会（大阪万博）は、日本の高度経済成長を象徴するアジア初の万博であり、科学技術の進歩と国家の復興を世界に誇示するものであった。これに対し、約半世紀ぶりに同一都市で開催された2025年の大阪・関西万博は、日本が少子高齢化や地球温暖化といった様々な課題に直面する「課題先進国」となった状況下で企画された。高度成長期の熱狂とは異なり、開発と持続可能性の調和、多文化共生など、成熟した社会における「豊かさの再定義」が強く求められる中での開催となった。

テーマと現代社会が直面した課題

万博のメインテーマである「いのち輝く未来社会のデザイン」のもと、会場ではiPS細胞に代表される再生医療やヘルスケア技術、AIや次世代モビリティ（空飛ぶクルマなど）の社会実装が提示された。しかし、開催に至る過程では、資材価格の高騰や深刻な人手不足に伴う会場建設費の膨張、さらには海外パビリオンの建設遅延など、21世紀の日本が抱える構造的な課題が浮き彫りとなった。これにより、国家的ビッグイベントの意義や、財政負担のあり方について国民的な議論が交わされる契機ともなった。