開戦への道程と「大東亜戦争」の理念

1937年（昭和12年）に始まった日中戦争が泥沼化する中、日本は事態打開と資源獲得を求めて東南アジアへの南進政策を進めた。1940年の北部仏印進駐、さらに1941年7月の南部仏印進駐は、東南アジアに植民地を持つ欧米列強の強い警戒を招いた。これに対し、アメリカ・イギリス・中国・オランダは対日経済封鎖（ABCD包囲陣）を形成し、特にアメリカによる石油の全面禁輸は日本経済と軍事力にとって致命的な打撃となった。

日本はアメリカとの外交交渉（日米交渉）によって事態の打開を図ったが、アメリカ側から満州事変以前の状態への回帰を求める強硬な要求（ハル・ノート）が提示されると、東條英機内閣は交渉を断念した。1941年12月8日、日本軍はハワイの真珠湾攻撃と英領マレー半島への上陸作戦を同時敢行し、アメリカ・イギリスに宣戦布告して太平洋戦争が開戦した。日本政府はこの戦争を、欧米の植民地支配からアジアを解放し、「大東亜共栄圏」を建設するための「大東亜戦争」と位置づけた。

緒戦の勝利とミッドウェー海戦による転換

開戦直後、日本軍は航空機による真珠湾の米太平洋艦隊奇襲撃破や、マレー沖海戦での英東洋艦隊撃滅など、圧倒的な航空戦力と機動力を見せつけた。その勢いのまま、香港、マニラ、シンガポール、ビルマ、蘭印（インドネシア）など、資源資源地帯を含む東南アジア一帯から西太平洋の島々までをわずか半年足らずで占領し、広大な支配地域を確立した。

しかし、1942年（昭和17年）6月のミッドウェー海戦で、日本海軍は主力航空母艦4隻とその熟練搭乗員の多くを失うという大敗を喫した。これを機に太平洋における日米の海軍力の力関係は逆転し、戦局のターニングポイントとなった。同年8月以降のソロモン諸島ガダルカナル島の戦いでは、補給線を断たれた日本軍が深刻な飢餓と熱帯病に苦しみ、多大な犠牲を出して翌年初頭に撤退を余儀なくされた。ここからアメリカ軍の本格的な反攻が始まることになる。

絶対国防圏の崩壊と過酷な消耗戦

連合国軍の反攻に対し、日本政府と軍部は1943年（昭和18年）9月に、これ以上後退できない防衛線として「絶対国防圏」を設定した。しかし、工業力と物量で圧倒するアメリカ軍の「飛び石作戦」の前に、太平洋の島々に配置された日本軍守備隊は次々と孤立し、「玉砕（全滅）」を余儀なくされた。この時期、国内では深刻な労働力不足と物資不足を補うため、学徒出陣や女子挺身隊の動員など、国民生活のすべてを戦争に動員する総力戦体制が極限に達した。

1944年（昭和19年）6月のマリアナ沖海戦での敗北に続き、7月には絶対国防圏の中核であったサイパン島が陥落した。これにより、日本の本土がアメリカ軍の新型爆撃機B29の行動半径に入ることになり、開戦以来政権を維持してきた東條英機内閣は総辞職した。同年秋のレイテ沖海戦では、日本海軍は事実上壊滅し、飛行機ごと敵艦に体当たりする神風特別攻撃隊（特攻隊）などの特攻作戦が常態化していった。

本土決戦の危機と無条件降伏への道

1945年（昭和20年）に入ると、B29による日本本土への戦略爆撃が激化した。3月10日の東京大空襲をはじめ、全国の主要都市が焼け野原となり、多数の民間人が犠牲となった。さらに2月の硫黄島の戦いに続き、3月末からは沖縄戦が開始された。沖縄戦では県民を巻き込んだ凄惨な地上戦が展開され、県民の4分の1が命を落とす結果となった。

戦局が完全に絶望的となる中、同年7月に連合国は日本に対して無条件降伏を勧告するポツダム宣言を発表した。日本政府がこれを「黙殺」すると、アメリカは8月6日に広島、8月9日に長崎へ世界初となる原子爆弾を投下した。さらに8月8日にはソ連が日ソ中立条約を破棄して対日参戦し、満州や樺太に侵攻した。ここに至り、昭和天皇のいわゆる「聖断」によりポツダム宣言の受諾が決定され、8月15日の玉音放送によって国民に終戦が知らされた。同年9月2日、東京湾上の米戦艦ミズーリ号で降伏文書の調印が行われ、戦争は正式に終結した。

歴史的意義と戦後日本への影響

太平洋戦争は、日本の近代以降における最大の国家的破局であった。軍人・軍属だけでなく、空襲や原爆、外地での飢餓などにより、日本の犠牲者は約310万人に上った。また、交戦したアジア諸国や連合国にも甚大な被害と犠牲をもたらした。この敗戦により、明治維新以降続いてきた大日本帝国と軍部主導の政治体制は完全に解体された。

戦後、日本は連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の占領下に入り、非軍事化と民主化が推進された。軍隊の解散や財閥解体、農地改革が行われ、1946年（昭和21年）には国民主権・基本的人権の尊重・平和主義（戦争放棄）を基本原則とする日本国憲法が公布された。太平洋戦争の凄惨な記憶と反省は、その後の日本の平和国家としての歩みを決定づける最も重要な歴史的教訓として、現代に至るまで強い影響を与え続けている。