呼称の決定と「大東亜共栄圏」構想

1941年（昭和16年）12月8日、日本軍によるハワイの真珠湾攻撃およびマレー半島上陸によって対米英戦が勃発した。開戦直後の12月12日、東條英機内閣は閣議において、新たに始まった戦争をすでに進行中であった支那事変（日中戦争）と併せて大東亜戦争と呼称することを決定した。

この名称には、欧米列強によるアジアの植民地支配を打破し、日本を盟主とする大東亜共栄圏を建設するという戦争の目的が込められていた。単なる領土拡張や資源獲得のための侵略戦争ではなく、「アジアの解放と共存共栄」というイデオロギーを掲げることで、長期化する戦争に対する国民の支持を取り付け、総動員体制を維持・強化する強い政治的意図があったのである。

日中戦争との不可分な連続性

「大東亜戦争」という呼称の歴史的意義は、1937年（昭和12年）から泥沼化していた日中戦争と、新たに始まった対米英戦を一つの連続した戦争として位置づけた点にある。実際、日本が対米英戦に踏み切った最大の要因は日中戦争の打開にあった。

日本は蔣介石の国民政府を支援する欧米の補給路（援蔣ルート）を遮断し、同時に不足する石油などの戦略物資を獲得するため、東南アジア（仏印など）への武力進出（南進政策）を図った。これがアメリカをはじめとするABCD包囲陣との対立を決定的なものとし、経済制裁の発動を経て開戦へと至ったのである。したがって、日本政府にとって対米英戦は日中戦争の延長線上にあり、両者を不可分の一体として扱う必要があった。

戦後のGHQによる使用禁止と呼称の変遷

1945年（昭和20年）8月の敗戦後、日本を占領した連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）は、日本の軍国主義や超国家主義の徹底的な払拭を図った。その一環として、同年12月15日に発せられた「神道指令」により、国家神道や軍国主義を想起させる用語として公文書等における「大東亜戦争」の使用が禁止された。

これに代わってGHQが用いた英語の「Pacific War」の直訳である太平洋戦争という呼称が、報道や教育を通じて普及し、戦後の日本社会に定着していった。ただし、歴史学の観点からは、「太平洋戦争」という名称では主戦場の一つであった中国大陸や東南アジアでの実態が欠落してしまうという批判もあり、1980年代以降は日中戦争から太平洋戦争に至る一連の戦争を包括的に捉えるアジア・太平洋戦争という呼称も広く用いられるようになっている。