日米交渉の決裂と開戦への道程

1937年（昭和12年）に始まった日中戦争が長期化する中、日本は事態の打開と資源確保を求めて南方進出を図った。1941年7月に日本が南部仏印進駐（フランス領インドシナ南部への軍隊駐留）を強行すると、アメリカはこれに強く反発し、在米日本資産の凍結および対日石油全面禁輸という厳しい経済制裁（いわゆるABCD包囲網）を発動した。

石油の枯渇という国家的な危機に直面した日本は、近衛文麿内閣の下でアメリカとの外交交渉（日米交渉）による事態打開を模索した。しかし、中国大陸からの無条件撤兵や日独伊三国同盟の空文化などを要求する強硬なハル・ノートがアメリカ側から提示されると、日本指導部はこれを「最後通牒」と受け取った。交渉成立を断念した東條英機内閣は、1941年12月1日の御前会議において対米英蘭開戦を最終決定した。

奇襲作戦の立案と実行

真珠湾攻撃の作戦構想は、連合艦隊司令長官・山本五十六大将によって立案された。日本の国力ではアメリカとの長期戦に勝ち目はないと考えた山本は、緒戦でハワイにあるアメリカ太平洋艦隊の主力を壊滅させ、アメリカの戦意を喪失させるとともに、その隙に東南アジアの資源地帯（南方圏）を迅速に占領するという短期決戦戦略を描いた。

南雲忠一中将率いる第1航空艦隊は、空母6隻（赤城、加賀、蒼龍、飛龍、翔鶴、瑞鶴）を中心とする大艦隊でありながら、厳重な無線封止のもと千島列島の単冠湾から北太平洋の荒波を越えてハワイへ隠密裏に接近した。そして日本時間の1941年12月8日未明（ハワイ時間12月7日朝）、航空機による大規模な爆撃および雷撃を開始した。「トラ・トラ・トラ（ワレ奇襲ニ成功セリ）」の暗号電文が打たれ、アメリカ海軍の戦艦アリゾナを爆沈させるなど、太平洋艦隊の戦艦群に甚大な被害を与えることに成功した。

マレー半島上陸作戦との連動性

真珠湾攻撃は単独の軍事行動ではなく、広大なアジア・太平洋全域における「南方作戦」の第一撃として組み込まれていた点に注意が必要である。実際には、真珠湾攻撃の約1時間前、日本陸軍がイギリス領マラヤ（マレー半島）のコタバルに奇襲上陸を行っており、これが太平洋戦争における真の最初の戦闘であった。

日本軍の本来の主目標は、石油やゴムなどの資源が豊富なオランダ領東インド（現在のインドネシア）やイギリス領マラヤの確保にあった。真珠湾攻撃は、この南方資源地帯を獲得するための作戦中に、アメリカの艦隊が側背から脅威となることを防ぐための「防圧的・側面的な作戦」であったと言える。

戦術的成功と戦略的失敗の歴史的意義

日本海軍の航空機動部隊による大規模な集中攻撃は、当時の「大艦巨砲主義」を覆し、航空機の威力を世界に見せつける戦術的・軍事史的な大成功を収めた。しかし、攻撃対象の最重要目標であったアメリカ軍の航空母艦がすべて真珠湾を不在にしており無傷であったこと、さらに港湾設備や膨大な燃料タンクなどの基地機能への徹底的な破壊を行わずに引き揚げたことは、のちのアメリカ軍の反攻を早める要因となった。

さらに歴史的に最も重大な影響を及ぼしたのは、在米日本大使館の事務的遅れ等の要因により、宣戦布告の通告が攻撃開始の後になったという事実である。これにより、アメリカのフランクリン・ルーズベルト大統領は日本を「だまし討ち」であると激しく非難し、「リメンバー・パールハーバー（真珠湾を忘れるな）」というスローガンのもと、それまで孤立主義的で参戦に消極的だったアメリカ国民の世論を一気に抗日・戦争完遂へと団結させることとなった。結果として、真珠湾攻撃は戦術的な大勝利と引き換えに、国家戦略としては致命的な敗北の種を蒔く出来事となったのである。