戦争の長期化と開催の背景

1941年12月に始まった太平洋戦争において、日本は初期こそ連戦連勝を重ねて東南アジア一帯を占領したものの、1942年半ばのミッドウェー海戦での敗北や、1943年初頭のガダルカナル島からの撤退以降、戦局は悪化の一途をたどっていた。日本にとって、長期化する戦争を勝ち抜くためには、占領地からの円滑な物資調達と軍事的な協力が不可欠となった。

しかし、過酷な軍政や経済的困窮に対するアジア現地住民の不満は高まりつつあった。そこで東条英機内閣は、日本が掲げる「東亜解放」の理念を具体化し、従来の力による支配から、アジア諸国の「自主独立」を尊重する姿勢へと転換することで、各国の自発的な戦争協力を引き出そうとした。また、連合国側が1941年に発表した「大西洋憲章」（民族自決や戦後構想を示すもの）に対抗し、独自の戦後秩序を示す狙いもあった。

参加国と「大東亜共同宣言」の採択

会議は1943年11月5日と6日の両日、東京の首相官邸（現在の公邸）を中心に開催された。出席者は日本の東条英機首相のほか、満洲国の張景恵（国務総理）、中華民国（南京国民政府）の汪兆銘（行政院長）、タイのワンワイタヤーコーン（ピブーン首相の代理）、フィリピンのローレル（大統領）、ビルマのバー・モウ（首相）らである。また、インドの独立運動指導者で自由インド仮政府を率いるスバス・チャンドラ・ボースも、オブザーバーとして参加した。

この会議で採択された「大東亜共同宣言」は、大東亜の各親邦が協働して大東亜を米英の羈絆（支配）から解放し、共存共栄の秩序を建設することを謳った。具体的には、主権尊重、友好善隣、自主独立の尊重、人種差別撤廃、経済協力などの近代的かつ理想主義的な原則が並べられ、アジア版の「大西洋憲章」としての性格を強く帯びていた。

会議の歴史的意義と二面性

大東亜会議とその宣言は、当時の国際政治における日本の孤立を和らげ、アジアの連帯を示す強力な宣伝（プロパガンダ）として機能した。特に宣言が掲げた「人種差別の撤廃」や「主権の尊重」は、長年にわたり欧米の植民地支配に苦しんできたアジアの人々にとって一定の魅力を持ち、戦後のアジア諸国の独立運動における思想的先駆としての側面を評価する見方もある。

しかしその実態は、戦況悪化に直面した日本による「欺瞞」の性格が極めて強かった。宣言で「主権の尊重」を謳いながらも、実際の占領地では日本軍による苛烈な軍政や労働力・物資の徴発が続けられており、アジアの民衆は深刻な困窮に喘いでいた。また、参加国のほとんどは日本の後ろ盾によって成立した傀儡政権や同盟国であり、真に自由な意志に基づいた対等な同盟関係とは言いがたいものであった。このように、掲げられた「大東亜共栄圏」の理念と、過酷な支配の実態との間には計り知れない乖離が存在していたのである。